最新記事

心理

世界に吹き出したデスカフェ旋風

CHATTING AT THE DEATH CAFÉ

2018年8月22日(水)16時10分
佐伯直美(本誌記者)

――デスカフェは悩みを相談したり、情報を得るための場ではないというわけだが、参加することでどんなふうに役立つ?

実際参加すると、ほかの人と語り合うことで自分自身について新たな発見や学びがあったと言う人が多い。死について安心して語れる――それだけでも大きな効果がある。

デスカフェのいいところは「専門家」がいないこと。参加者はほかの人との議論を通して学んでいく。私のようにホスピスで働いていて、死を目前にした人々と日々付き合っている者でさえ、毎回何かしら学ぶことがある。謙虚な気持ちになれるし、生や死について世の中にはさまざまな見方があるのだと気付かせてくれる。私の祖母は生前にいつも言っていた。「誰もが自分自身で答えを見いださなければいけない」、とね。

――参加者の多くは初対面? 知らない人といきなり死について語り合うのは難しい気がするけれど、逆にそのほうが話しやすい?

そのとおり。参加者はほとんどが初対面で、誰かと一緒に来た人はあえて席を離す。3~4人ごとにテーブルを分けて、最初は私が説明をしながら、各自に「雨の降る土曜日の午前中に、わざわざ家から出て死について語りに来た理由」を話してもらう。

誰も無理強いしたりしないから、内気な人も打ち解けやすい。5分もしないうちに、どのテーブルでも奥の深い会話が交わされるようになる。自分が話したかったことを、ようやく誰かと語り合えるのがうれしいのだろう。

――思いがけない発見はあったか。

初めてデスカフェを開いたときには、参加者が感情的になるだろうと思ってティッシュを数箱用意していた。でも実際は、そういうことはあまり起きない。(むしろ)笑い声がたくさん聞こえる。会話が変な方向に展開して、果たして全裸で埋葬することは認められるかどうかについて盛り上がってしまったこともある。

アメリカで起きている銃乱射の話がもっと出てくると思っていたけど、そうでもない。自分の町で起きたりしないと話題に上がらないのかも。

――若者にもこういう場は必要?

ポジティブな姿勢で、死について自分なりの考えを持つことは大切。それによって生き方が変わる可能性だってある。

いま私は大学の授業の一部として、デスカフェのイベントを行っている。学生は死について語れる場がない。だからそうした話をするのは不慣れだけど、デスカフェに参加した人たちは、たくさんの学びがあったし、役に立ったと言ってくれる。高校や大学などの授業でも、もっと死についての教育を取り入れていくべきだと思う。

<本誌2018年7月24日号「特集:人生が豊かになる スウェーデン式終活」より転載>

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

IMF、25日に対米審査公表 ドル「歴史的平均に近

ワールド

米南部州がアップル提訴、iCloudの児童性的虐待

ワールド

トランプ氏、イランに合意迫る 「10日以内」に対応

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件 予
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中