最新記事

心理

世界に吹き出したデスカフェ旋風

CHATTING AT THE DEATH CAFÉ

2018年8月22日(水)16時10分
佐伯直美(本誌記者)

食べることは死への恐怖を和らげる(画像はイメージです) Wavebreakmedia/iStock.

<お茶とケーキを楽しみながら死について自由に語り合う――そんな場を提供する社会活動が世界で急拡大している理由>

同じ趣味や興味を持つ人同士でカフェに集まって、思う存分おしゃべりするのはまさに至福の時間。一番盛り上がれるテーマといえば、映画かサッカーか、あるいは......死についてとか?

悪い冗談のようだが、ロンドンに住むジョン・アンダーウッドは、これこそカフェでざっくばらんに語り合うべきテーマだと確信した。犯罪者の更生プログラムなどを仕事で手掛け、社会貢献につながる独自の取り組みを始めたいと考えていた彼は11年、友人6人を自宅に招いて初の「デスカフェ」を開いた。

「当時、義理の父親にこのアイデアを熱く語ったら、『死について話したがる人なんていないぞ』と言われた。幸い彼は間違っていたけどね」

もともとはスイスの社会学者ベルナルド・クレッタズが提唱したものだが、アンダーウッドがデスカフェと名付けて活動を始めると、わずか数年で世界各地へ普及した。「非営利」「誰もが安心して話せる環境づくり」「議論を誘導しない」「おいしい飲み物と食べ物を用意する」という条件さえ守れば、誰でも自分たちなりのデスカフェを開ける――そんなオープンなスタイルが追い風となり、現在までに56カ国で6600回以上開かれた(アンダーウッドは17年に病で他界したが、その後も家族や仲間が活動を続けている)。

デスカフェの最大の魅力は、まさに井戸端会議的な「緩い」雰囲気。「ケーキはとても重要。葬儀でもそうだが、食べることは死への恐怖を和らげる」と、生前のアンダーウッドは語っていた。特定のテーマを話し合うのではなく、参加者が興味のあることなら葬儀をめぐる不安から愛するペットの死まで、何でもOKだ。

結論を出したり、役立つ情報を集めるための場ではない。ただ、それまで家族にも話せなかった死への不安や疑問を率直に語り、ほかの人の話にも同じように耳を傾けるだけ。その点で講習やカウンセリングとは全く異質だ。

なぜそうした集まりに多くの人が魅了されるのか。米オハイオ州に住むリジー・マイルズが、初めてデスカフェを開いたのは12年。以来、ホスピスで働く傍ら、35回近く主催しているという彼女に、本誌・佐伯直美が聞いた。

***


――毎回集まる人数と年齢層は?

私が主催しているのは16人くらい。よそでは70人近い規模のものもある。平均年齢は50代半ばだけど、年齢層は幅広い。時には20代前半から90代まで、年齢差が70歳近いこともあった。

――実際にどんな話をするのか。

(主催したもの以外も含め)これまで40回以上参加したけど、今も毎回新しいテーマに出合う。危うく死にそうになった体験や死後の世界、ゆっくり死へ向かうのと事故などで突然死ぬのとどちらがいいかといった話もあれば、面白い追悼記事について語る人もいる。

遺品の整理について、本人が事前に準備を進めていたら、家族がそうした作業を通じて絆を深める機会を奪ってしまうかもしれないと言う人もいた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国防総省、イラン情勢にらみ中東に空母増派へ 最新

ワールド

五輪=CAS、「追悼ヘルメット」のウクライナ選手の

ワールド

米大統領上級顧問、鉄鋼・アルミ関税引き下げ計画を否

ワールド

ドイツ首相、米欧の関係再構築呼びかけ 防衛力強化の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中