ニュース速報
ワールド

米国防総省、イラン情勢にらみ中東に空母増派へ 最新鋭「フォード」

2026年02月14日(土)03時53分

米領バージン諸島のセントトーマス島沖で撮影された最新鋭原子力空母「ジェラルド・フォード」の衛星画像。1月撮影の提供写真。PLANET LABS PBC/Handout via REUTERS

Idrees ‌Ali Phil Stewart

[ワシントン 13日 ロイター‌] - 米国防総省がカリブ海に配備している​最新鋭原子力空母「ジェラルド・フォード」を中東に派遣すると、2人⁠の米当局者がロイター​に明らかにした。米国とイランの緊張が高まる中、中東に米軍の空母2隻が展開されることになる。

トランプ米大統領は中東に2隻目の空母を派遣する理由について「イランとの協議で合意が⁠得られなかった場合に備える」とし、「必要ならすぐに展開できるよう準備している」と言及。協議が⁠不調に​終わればイランは極めて厳しい状況に直面すると改めて警告した。

フォードは世界最大級の空母で、2025年6月から海上に展開。当初は欧州で作戦活動を担う予定だったが、同年11月に急遽カリブ海へ移動。今年初めにはベネズエラでの作戦にも参加した。現在は護衛⁠艦と共にカリブ海で活動しており、当局者の‌1人は、フォードが中東に到着するまで少なくとも1週間は⁠かかる⁠と話した。

中東にはここ数週間で展開している原子力空母「エーブラハム・リンカーン」をはじめとする数隻のミサイル駆逐艦、戦闘機、哨戒機といった陣容に加わることになる。米軍が25年6月にイラン‌の核施設への攻撃を実施した際には、中東に空母2​隻を派‌遣していた。

トラン⁠プ大統領は12日、向こう​1カ月以内にイランとの合意が成立する可能性を示す一方「合意を結ばなければ、非常に悲惨な事態になる」と警告。トランプ氏は今週、イランとの合意が成立しない場合、2隻目の空母を中東に派遣することを検討して‌いると述べていた。

米軍が保有する空母は計11隻。配備スケジュールは通常、かなり前に設定されてい​る。空母の展開期間は通常9カ月⁠間で、軍事活動が活発化すると延長されることも珍しくないものの、乗員の士気低下への懸念も指摘されている。

当局者によると​、トランプ政権は別の空母「ジョージ・H・W・ブッシュ」を派遣することを検討していた。ただ認証手続き中のため中東への到着には1カ月以上かかることから、フォードを選んだもようだ。

ロイター
Copyright (C) 2026 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

英、中東に防空装備と部隊追加配備へ 湾岸同盟国への

ワールド

WHOテヘラン事務所近くで攻撃、職員に負傷者なし=

ビジネス

ユニリーバ食品事業、マコーミックと統合合意 650

ワールド

米企業標的に報復攻撃へ、イランの革命防衛隊が表明 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中