最新記事

温暖化対策

世界は「ホットハウス」に突入 科学者チーム、温室効果ガス削減では不十分と警鐘

2018年8月7日(火)14時43分

8月6日、ノルウェーやデンマークなどの科学者グループは公表した報告書で、世界が「ホットハウス」(温室)状態に突入するリスクがあるとの見解を示した。写真は山火事の後、車に水をかける住民。アテネ近郊の村で7月撮影(2018年 ロイター/Alkis Konstantinidis)

ノルウェーやデンマークなどの科学者グループは6日に公表した報告書で、世界が「ホットハウス」(温室)状態に突入するリスクがあるとの見解を示した。気候変動を食い止める国際条約のもとで温室効果ガスの削減目標が達成された場合でも、気温は摂氏4―5度上昇する見通しだという。

この報告書はストックホルム・レジリエンス・センター、コペンハーゲン大学、オーストラリア国立大学、独ポツダム気候影響研究所の科学者らがまとめた。

欧州では今年、猛暑により一部で気温が40度を超え、干ばつや森林火災が発生。ギリシャでは7月にアテネ近郊で森林火災が発生し、91人が死亡した。

2015年には、世界の産業革命前からの気温上昇について、2度を「大幅に下回る」水準にとどめる「2度目標」を掲げた新たな枠組み「パリ協定」が採択された。世界約200カ国が合意した。

だが、世界の気温が産業革命前から2度程度上昇した水準に安全に「固定」できるかどうか、また温室効果ガスの排出が抑制された場合でも、この枠組みが温暖化につながるような他のプロセスを引き起こす可能性があるのか、明確ではないという。

現在、世界の平均気温は産業革命前から1度上昇しており、10年ごとに0.17度上昇している。

報告書によると、気温が重要な基準を突破した場合、突然の変化につながるいくつかの転換点が見られる可能性が高いという。これには海底からのメタン水和物の減少、陸上や海中での二酸化炭素吸収量の減少、北極圏・南極圏の海氷や極域氷床の減少などが含まれる。

報告書の著者の1人は「これらの転換点は、ドミノ倒しのようなものだ。地球全体を、次のドミノが倒れる方向へ向かわせる」と指摘。「ドミノの全部の列が倒れることを防ぐのは非常に困難であり、不可能に近いかもしれない。『温室化した地球』が現実となった場合、地球上には住めなくなるだろう」と述べた。

さらに、温室化を防ぐには温室効果ガスの排出規制だけでは不十分であり、たとえば森林・農業・土壌管理の改善、生物学的多様性の保護、大気中から除去した二酸化炭素を地下へ貯蔵する技術などが必要だと主張した。

[ロンドン 6日 ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2018トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米アルファベットが200億ドル調達、異例の100年

ワールド

仏政府諮問機関、中国品大量流入対策で30%関税かユ

ワールド

米政府、ホルムズ海峡通航の自国船籍商船にイラン領海

ワールド

アラブ諸国とトルコ・エジプト、西岸で権限拡大目指す
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中