市街地が戦場になる......中東で進む「スターリングラード」化
2018年7月18日（水）17時40分
アレッポの市街戦（2015年1月） Mahmoud Hebbo-REUTERS
＜前線が遠い国境地帯だったのは昔の話、中東では長期的な市街戦が増えて市民生活に甚大な損害を与えている＞
最近の中東の紛争では、大都市が激戦地になることが増えた。
シリア内戦では商都アレッポが、テロ組織ISIS（自称イスラム国）掃討作戦ではラッカ（シリア）と産油地モスル（イラク）が、リビア内戦では港町ミスラタとベンガジが、そしてイエメン内戦では港町アデンと元首都タイズが、悲劇的な激戦の代名詞となった。
市街戦自体は決して新しいものではない。だが、国家同士が衝突するのではなく、民兵組織や反政府勢力が政府軍と衝突するパターンが増えた今、都市は残虐な戦いの中心になった。アメリカの都市社会学者マイク・デービスが、06年の著書『スラムの惑星──都市貧困のグローバル化』（邦訳・明石書店）で描いた世界にそっくりだ。
「スズメバチのような武装ヘリコプターが夜な夜なやって来て、スラム街の細道に逃げ込んだ敵を追い回し、掘っ立て小屋や逃走車にミサイルを撃ち込む。朝になると、スラムは自爆テロ犯による雄弁な爆破という返事をする」
イエメン西部の港町ホデイダは、こうした市街戦が長期化する最新例になりそうだ。イエメンでは3年前から、サウジアラビアとアラブ首長国連邦が支援するイエメン政府（アラブ諸国連合軍）が、イスラム教ザイド派（シーア派の一派）の反政府勢力ホーシー派を排除するべく、激しい戦闘を繰り広げてきた。
紅海に面するホデイダは、約60万人の人口を擁するイエメン屈指の港町で、国連の人道援助物資が到着する場所でもある。そこでの戦闘の激化を受け、欧米諸国が停戦を提案したり、国連が港の平和的な移管仲介を申し出てきたが、危機的状況は変わっていない。
20世紀の大戦争は、国境付近が戦場となることがほとんどで、第二次大戦の独ソ戦の激戦地スターリングラード（現ボルゴグラード）のような市街戦は例外的だった。だが最近の戦争は、反乱軍や宗派的民兵組織が一般市民に紛れ込むことで、政府軍に対する軍事的不利をカバーしている。
彼らは市街地の中でも、無秩序に広がる人口密度の高い地区を拠点にして、人間の盾やカモフラージュに利用する。こうした地区は、いわばスラムに近く、当局の目が届きにくいため、反政府勢力だけでなく国際的な犯罪組織にとっても都合がいい。
中東と北アフリカ諸国では、20世紀後半に急速かつ無秩序な都市化が進んだ。80年代は50％以下だった都市住民の割合は、00年には60％近くまで上昇した。こうした環境が政治的・宗教的対立の舞台を提供した例として、イラクのサドルシティーがある。
