最新記事

メディア

アジア駐在の欧米特派員はセクハラ男だらけ

2018年6月21日（木）18時00分
ジョアナ・チュー（AFP中国特派員）

アジアに派遣された男性は本国と違う顔を見せる。北京で3月に行われた第13回全国人民代表大会の外国人記者受付（2月）　VCG/GETTY IMAGES

＜アジアで活躍する欧米ジャーナリストの性的モラルの低さを知ってほしい――しかも「苦しむ女性たち」の記事を現地から発信するのは彼らだ＞

今でこそ筆者はメディア業界における女性と社会的弱者の権利擁護を訴える活動家だが、中国で仕事を始めた7年前は全く違う立場にいた。中国系カナダ人の記者である私は、当時23歳。仕事を通じて知り合った何人かの男にとって、私は仲間ではなかった。獲物だった。

狙われる獲物から天敵と戦う活動家に変身するまでの道のりは平坦ではなかった。セクシュアル・ハラスメント（性的嫌がらせ）を受け、力ずくで襲われ続けた。タクシーに相乗りしたジャーナリストは、私のアパートに着くと一緒に降りてきた。てっきりそれぞれの家に帰ると思っていたのに、彼には別の期待があったようで、突然キスしてきた。

ナイトクラブで会ったジャーナリストに、強引に連れ出されたこともある。私は泥酔していて、同意もへったくれもないのは明らか。酔いつぶれた女性にセックスを強要するゲスな男だった。北京のレストランでは、欧米の広報担当のお偉いさんが私のドレスの下に手を入れ、あそこをつかんだ。

身体的な被害だけではない。外国人特派員たちから何度も「ペニス写真」を送り付けられた。それも監視が厳しいチャットアプリ、微信（ウェイシン、WeChat）を使って。中国の監視当局のどこかには、ジャーナリストの性器写真の膨大なコレクションがあるに違いない。

「#MeToo（私も）」運動は、先進国でもセクハラが日常茶飯事である事実を教えてくれた。しかし、私に言わせれば国外で働く男たちの行儀はずっと悪い。カナダでは、ここまで不快な経験はしなかった。そして幸いにして、私は今の職場でセクハラ被害に遭ったことはない。でも私ほど幸運でない人もいる。セクハラはこの業界に限ったことではないが、報道の質には深刻な影響をもたらしている。

最近、中国外国記者協会（FCCC）の集まりで、この手の残念な話が出た。前FCCC会長でロサンゼルス・タイムズ紙の北京支局長のジョナサン・ケイマンが、同業者のフェリシア・ソンメズに対する性暴力で告発されたのだ。ケイマンは1月に友人のローラ・タッカーに対する不適切な性的行為が発覚し、会長職を辞していた。

そして2件目の告発後、ロサンゼルス・タイムズはケイマンを停職処分とし、会社として調査を始めた。しかし非営利団体のオンライン新聞「香港フリー・プレス」によると、最初の告発後には多くの男性特派員がネットで被害者のタッカーを誹謗中傷したという。

被害を受ける「現地スタッフ」

セクハラがまかり通るアジアの文化に浸っている男たちは、アジア発の報道をゆがめかねない。何しろ女性の同僚を餌食にしている人物がニュースの書き手になるのだ。セクハラ常習犯が、アジアの女性の苦しみをテーマにした報道で主導的な役割を果たし、人権についての特集を組んだと胸を張る姿を、私は何度も見てきた。

あまりにも多くの記事がアジアの男だけを取り上げ、女はセックスの対象か犠牲者として片付けている。こうした見方と、それに基づく偏向した報道は、アジア全域に見られるパターンだ。

仲間うちのそんな環境に反発し、女性のために声を上げた男性もいるが、彼らはごく少数だ。香港や中国で出会ったメディア業界の男たちの特権意識や行動は、故郷カナダのバンクーバーや、学生時代を過ごしたニューヨークでは目にしたことがない。

次のページ母国を離れてご乱行に走る
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ワーナー、パラマウントの買収案を拒否　ネトフリ合
2025.12.18

ビジネス

ＦＲＢは利下げ余地ある、中立金利から0.5─1.0
2025.12.18

ビジネス

企業は来年の物価上昇予測、関税なお最大の懸念＝米地
2025.12.17

ビジネス

独ＩＦＯ業況指数、12月は予想外に低下　来年前半も
2025.12.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 8
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 9
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 10
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中