最新記事

日本社会

東京五輪に向け活気付く「ラブ」業界　知られざる日本の魅力アピール

2018年6月9日（土）13時00分

５月２５日、２０１９年のラグビーワールドカップ（Ｗ杯）と翌年の東京五輪に向けた準備が進む中、さまざまな企業が、日本を訪問する大勢の観光客やメディア、選手たちをビジネスチャンスにつなげようと画策している。写真は都内のラブホテル。２３日撮影（２０１８年　ロイター/Kim Kyung-Hoon）

２０１９年のラグビーワールドカップ（Ｗ杯）と翌年の東京五輪に向けた準備が進む中、さまざまな企業が、日本を訪問する大勢の観光客やメディア、選手たちをビジネスチャンスにつなげようと画策している。

来年９月開幕のラグビーＷ杯と、その１０カ月後に行われる東京五輪は、日本製品に始めて触れるであろう国際的かつ多様な顧客に接するまたとない好機になると、こうした企業は心待ちにしている。

訪日選手団に期待を寄せる業界の中には、日本のコンドームメーカーが含まれる。　

競技を終えて羽を伸ばしたい選手たちのために、五輪の主催者側が何万個ものコンドームを配布することは、すでに恒例となっている。

２０１６年開催されたリオ五輪の選手村では、５０万個近くのコンドームが配布された。また２００８年の北京五輪で配られたコンドームには、「より速く、より高く、より強く」というオリンピックのモットーが書かれていた。

オーストラリアの射撃選手でアトランタ五輪の金メダリスト、ラッセル・マーク氏は、かつて五輪選手村について「世界でもっとも（男性ホルモンの）テストステロンに満ちた場所」と形容している。東京の五輪選手村には、約１万人の選手が滞在するとみられ、日本のコンドームメーカーは、外国の消費者に自社製品を売り込みたいと意気込んでいる

日本最大級のコンドームメーカーの相模ゴム工業<5194.T>は、五輪を足がかりに、極薄の自社製品をアピールしたいと期待している。

相模ゴムとライバルのオカモト<5122.T>は、厚さ約０．０１ミリという世界でもっとも薄いコンドームを生産している。

「０．０２ミリと０．０１ミリ台のコンドームを出せているのは、世界的にみても日本の２社しかない。日本の技術力はこれだけすごいんだと、世界の人々にアピールできるいい機会になる」と、相模ゴムの山下博司ヘルスケア営業本部営業企画室室長は意気込む。

２０１２年ロンドン五輪で配られた英レキット・ベンキーザー製の「デュレックス」や、米国の「トロージャン」、オーストラリアの「アンセル」といったブランドは世界的に有名だが、相模ゴムの山下氏は、同社やオカモトにもチャンスがあるとみている。

相模ゴムの極薄コンドームは中国でも人気で、東京五輪は世界的な認知度を高めるきっかけになるだろう、と山下氏は語る。

五輪組織委員会は、まだコンドームの公式サプライヤーを決定していないが、相模ゴムの山下氏は、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）から要請があれば、２０２０年の東京五輪に製品を提供する考えだという。必要数は１５万個程度と予想しているという。

次のページ宿泊施設不足解消にラブホテル
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

国からの要請に基づき準備と対応進める＝防衛費増額で
2025.12.15

ワールド

自国第一主義で米独連携を、ＭＡＧＡ派イベントでＡｆ
2025.12.15

ワールド

香港民主派メディア創業者に有罪判決、国安法違反で
2025.12.15

ワールド

米、ブラジル最高裁判事への制裁解除　前大統領の公判
2025.12.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか？
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    極限の筋力をつくる2つの技術とは？...真の力は「前…
  • 5
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 6
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 9
    大成功の東京デフリンピックが、日本人をこう変えた
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中