最新記事

化学兵器

兵器級神経剤「ノビチョク」には解毒剤がない──ロシア人開発者

2018年3月22日(木)19時40分
ブレンダン・コール

元スパイと娘の暗殺未遂の舞台となった英ソールズベリーで厳重な防護服を着た兵士たち Peter Nicholls-REUTERS

<イギリス南部でロシアの二重スパイとその娘が襲撃され意識不明に陥っている事件で、犯行に使われた神経剤の開発に関与したロシア人は、2人は死ぬ運命だという>

イギリス南西部ソールズベリーでロシアの元スパイ、セルゲイ・スクリパリと娘のユリアが意識不明で発見された事件で、襲撃に使われたとされる神経剤「ノビチョク」の開発に関わったロシア人科学者が証言した。ノビチョクに解毒剤はないので、生命維持装置を外せば2人は死ぬ、と。

ウラジーミル・ウグレフはかつて、化学兵器の研究や技術開発を目的にした旧ソ連の国立科学研究所で働いていた。1972~1988年には、ロシア南西部サラトフ州の町ボルスクで行われたノビチョクの開発に参加した。

webw180322-novi02.jpg
神経剤ノビチョクの開発に関与したロシア人科学者ウラジーミル・ウグレフ VLADIMIR UGLEV

ウグレフによれば、ノビチョクは4種類の神経剤の総称だ。そのうち彼が開発したのはB-1976とC-1976の2種類。4ケタの数字は完成した年を表している。残りのA-1972とD-1980を開発したのは、旧ソ連の国防省が命じたと言われる第4世代の化学兵器開発計画を主導したロシア人科学者、ピョートル・キルピチェフだった。

D-1980は粉末状、残る3種類は液体で数キロ分を製造し、密封した状態で特殊な倉庫に保存していたという。

ロシアのニュースサイト「ザ・ベル」の取材に応えたウグレフは、スクリパリを暗殺しようとした犯人は、ノビチョクをコットン球に含ませるか粉末の状態で、犯行現場に持ち込んだのだろうと語った。

ノビチョクはどこからきたのか

「もしスクリパリと娘の襲撃に致死量のB-1976、C-1976、またはD-1980が使われたなら、過去に毒殺された被害者と同じ運命をたどる可能性が極めて高い。ノビチョクに解毒剤はない。もし生命維持装置を外せば2人は死ぬ。今も機械に生かされているだけだと思う」

彼が研究所を去った1994年の時点ではノビチョクを、2種類の毒性のない物質を混ぜて毒性にする「バイナリー兵器」にすることはできなかったという。

テリーザ・メイ英首相は今回の事件について、ロシア政府が関与した可能性が「極めて高い」と言った。スクリパリはロシア軍情報部門の元大佐でありながら、欧州で活動するロシアのスパイの情報を英情報機関に流した二重スパイだった。

ロシア政府は事件への一切の関与を否定。使われた神経剤をノビチョクと特定できるくらいなら、イギリス側がそれを保有していたに違いない、と反発した。

ノビチョクの製造方法を知る人はロシア国内に数十人いるし、情報があればイギリス人だって作れただろうとウグレフは言う。「イギリス人化学者はドイツ人と同じくらい優秀だから、1つヒントがありさえすればロシアの最高機密も製造できる」

「その場合、誰がイギリスにノビチョクの情報を渡したのか、ロシアで機密情報を守る任務にあたっている者に聞くべきだ。そもそも、機密情報の漏洩を完全に防ぐことなど可能なのか、と」

(翻訳:河原里香)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インタビュー:日銀、早ければ3月利上げ 年3回も可

ビジネス

日経平均は4日ぶり小反落、一時初の5万8000円 

ビジネス

ソフトバンクG、25年4―12月純利益5倍 AIブ

ビジネス

キオクシアHD、26年3月期純利益最大88.7%増
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中