最新記事

ブロックチェーン

仮想通貨バブルの崩壊で、腐ったリンゴを取り除け

2018年2月22日(木)17時20分
マーシャル・スワット(ブロックチェーン技術と金融取引の専門家、起業家)

今年前半に価格調整が続く可能性が高い MF3d/iStock.

<一攫千金を狙った人にとっては悪夢のシナリオが展開するが、ブロックチェーン技術の成熟には必要な試練だ>

ビットコイン相場の大波乱を見て、仮想通貨バブル崩壊との声も聞かれる。そこまで言うのは早計だが、今年上半期に価格調整が進む可能性は高い。

一部の仮想通貨の相場は引き続き上昇するだろう。仮想通貨を支えるブロックチェーンは中央銀行と違って、価格暴騰を制御できないからだ。問題は膨れ上がったバブルがついにはじけたとき。仮想通貨の保有者にとっては悪夢のような事態が待ち受けている。

よく知られているように、ブロックチェーンは大量の取引を迅速に処理できない。ビットコインは1秒にせいぜい数件の取引しか処理できず、ビザカードのシステムの処理速度(1秒に約2万4000件)に遠く及ばない。

取引量が多くなると、何時間、時には何日間も取引所のサーバーがダウンすることもある。仮想通貨が値下がりして売りが殺到すると、ブロックチェーンに大きな負荷がかかり取引所が機能停止に陥りかねない。

機能停止を免れても、大量の売り注文をさばくにはかなりの時間がかかる。投資家が下落し始めた仮想通貨を売ろうにも、「停止中」のステータスのまま延々と待たされ、その間にどんどん価格が下がっていく......まさに悪夢だ。

投資家にとっての悪夢の状況は、仮想通貨にとっては大きな転換点になり得る。取引環境が未成熟もしくは脆弱なため、多くの市民が巨額の損失を被れば、当然ながら規制当局が介入することになる。

その瞬間からブロックチェーンと仮想通貨を取り巻く状況は大きく変わる。起業家と投資家はブロックチェーンの未来を見据えた冷静な判断を迫られる。この技術が今後どう成長するかは彼らの決断にかかっている。

悪質な事業者が淘汰される

公的管理は仮想通貨が初めて直面する大きな試練だ。ブロックチェーンは中央政府や大企業の支配に対する反逆だという見方もあるが、この技術が広く社会に受け入れられ、活用されるには、政府の支援が不可欠だろう。

ブロックチェーン技術が成熟し、広く活用されるための最も確実な近道は、社会の既存の枠組みの中で機能し、既に構築された仕組みを土台に、それを改善する役割を果たすこと。そのためには仮想通貨のコミュニティーは既存のプレーヤーと協力する必要がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

午前のドルは159円後半で売買交錯、見極め続く イ

ビジネス

実質消費支出、2月は3カ月連続マイナス 中東紛争で

ワールド

26年銅市場は供給過剰の見通し、米ゴールドマンが価

ワールド

米国の外国船内航海運認める措置、国内燃料供給に寄与
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中