最新記事

ネット

野生動物との自撮りはノー

2018年1月5日(金)18時00分
マリア・ペレス

ソーシャルのトレンドで野生動物と自撮りをする観光客が急増 valentinrussanov-iStock.

<「インスタ映え」を狙う人間のエゴで動物たちは大迷惑>

ここ数年、ソーシャルメディアで目につくトレンドの1つが「野生動物とのツーショット自撮り」。パリス・ヒルトンやアリアナ・グランデらセレブもやっているとあって、ライオンやナマケモノ、ゾウと一緒にポーズを取る観光客が急増中だ。世界動物保護協会によると、14年以降でこの手の画像の投稿は292%増えたという。

このブームに待ったをかけたのが、写真共有SNSのインスタグラムだ。ユーザーが「#koalaselfie(コアラとの自撮り)」「#lionselfie(ライオンとの自撮り)」といったハッシュタグを検索すると、「動物や環境に有害な行動を奨励する投稿との関連が疑われるハッシュタグを検索中です」という警告メッセージが表示される。併せて、野生動物との接し方を解説した動物保護団体などのURLも現れる。

無神経な自撮りは野生動物にとっては非常に迷惑な行為になりかねない。

17年8月にはスペインの海岸に赤ちゃんイルカが迷い込み、集まってきた海水浴客が大騒ぎ。撮影したり触ったりしたために、イルカはストレスでショック死した。この事件についてはソーシャルメディア上でも怒りの声が広がった。

ほかにも珍しい動物が違法に捕獲されて檻に入れられるなど、人間の慰みものにされるケースが後を絶たない。野生動物とのツーショット自撮りは、そうした状況を肯定し、さらに拍車を掛けることにもなりかねない。

インスタグラムはどのハッシュタグを検索すると警告が出るか明らかにしていないため、ユーザーはランダムに検索するうちにいきなり警告を目にすることになる。珍しい動物や角や牙などの違法取引に関連したハッシュタグでも警告が表示されるという。

「野生の動植物は、私たちのプラットフォームの重要な一部だ」と、インスタグラムの広報担当エミリー・ケインはメディアに語った。「今はコミュニティーに一層の自覚が求められており、私たちも教育的な役割を果たしたい」

どんな行為が虐待になるか、人間の都合ではなく動物の側に立って考える――そんな当たり前のことができないのは残念な話だ。

<本誌2017年12月26日号掲載>


ニューズウィーク日本版のおすすめ記事をLINEでチェック!

linecampaign.png

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米イラン、核協議の議題や開催地巡り溝 実現に不透明

ワールド

再送米政権、ミネソタ州派遣の移民職員700人削減へ

ワールド

米財務長官、強いドル政策支持再表明 FRBは国民の

ワールド

EXCLUSIVE-ロ原油収入減で財政悪化懸念、2
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 8
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 9
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中