最新記事

ネット

野生動物との自撮りはノー

2018年1月5日(金)18時00分
マリア・ペレス

ソーシャルのトレンドで野生動物と自撮りをする観光客が急増 valentinrussanov-iStock.

<「インスタ映え」を狙う人間のエゴで動物たちは大迷惑>

ここ数年、ソーシャルメディアで目につくトレンドの1つが「野生動物とのツーショット自撮り」。パリス・ヒルトンやアリアナ・グランデらセレブもやっているとあって、ライオンやナマケモノ、ゾウと一緒にポーズを取る観光客が急増中だ。世界動物保護協会によると、14年以降でこの手の画像の投稿は292%増えたという。

このブームに待ったをかけたのが、写真共有SNSのインスタグラムだ。ユーザーが「#koalaselfie(コアラとの自撮り)」「#lionselfie(ライオンとの自撮り)」といったハッシュタグを検索すると、「動物や環境に有害な行動を奨励する投稿との関連が疑われるハッシュタグを検索中です」という警告メッセージが表示される。併せて、野生動物との接し方を解説した動物保護団体などのURLも現れる。

無神経な自撮りは野生動物にとっては非常に迷惑な行為になりかねない。

17年8月にはスペインの海岸に赤ちゃんイルカが迷い込み、集まってきた海水浴客が大騒ぎ。撮影したり触ったりしたために、イルカはストレスでショック死した。この事件についてはソーシャルメディア上でも怒りの声が広がった。

ほかにも珍しい動物が違法に捕獲されて檻に入れられるなど、人間の慰みものにされるケースが後を絶たない。野生動物とのツーショット自撮りは、そうした状況を肯定し、さらに拍車を掛けることにもなりかねない。

インスタグラムはどのハッシュタグを検索すると警告が出るか明らかにしていないため、ユーザーはランダムに検索するうちにいきなり警告を目にすることになる。珍しい動物や角や牙などの違法取引に関連したハッシュタグでも警告が表示されるという。

「野生の動植物は、私たちのプラットフォームの重要な一部だ」と、インスタグラムの広報担当エミリー・ケインはメディアに語った。「今はコミュニティーに一層の自覚が求められており、私たちも教育的な役割を果たしたい」

どんな行為が虐待になるか、人間の都合ではなく動物の側に立って考える――そんな当たり前のことができないのは残念な話だ。

<本誌2017年12月26日号掲載>


ニューズウィーク日本版のおすすめ記事をLINEでチェック!

linecampaign.png

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米との通貨スワップ、アルゼンチンの格下げ回避に寄与

ワールド

イスラエル議会、ヨルダン川西岸併合に向けた法案を承

ワールド

米航空管制官約6万人の無給勤務続く、長引く政府閉鎖

ワールド

米中会談の余地あり、USTR代表 レアアース規制巡
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺している動物は?
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 6
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?
  • 8
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 9
    国立大卒業生の外資への就職、その背景にある日本の…
  • 10
    やっぱり王様になりたい!ホワイトハウスの一部を破…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 6
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 9
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 10
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中