最新記事

アメリカ社会

アメリカ献体市場レポート 売られた部位が語るドナーの悲劇

2017年11月10日(金)12時30分

ロイターは購入した頭部の身元を特定できなかった。だがコディさんの場合は、24歳と若すぎる死であったため、南部各州における死亡記事の検索から身元を突き止めることができた。

ソーンダース夫妻の許可と協力を得て、ロイターはDNA鑑定を法医学研究所に依頼。ロイターが手に入れた頸椎はコディさんのものと確認された。

8月後半、記者はソーンダース夫妻を再び訪れ、リストア・ライフがコディさんの遺体を切断し、脊椎の一部を売っていたというロイターが得た情報を伝えた。

夫妻はしばらく沈黙した。

アンジーさんは遠くを見つめていた。リチャードさんはうつむいていた。

それからアンジーさんが口を開いた。

「皮膚のサンプルを取るだけだと思っていた」と語り、涙を流した。

リチャードさんは「終わったことだよ」と言って、アンジーさんを慰めようとしていた。

「もう手術はまっぴらなのに」とアンジーさんは語った。

2人は30秒ほど沈黙したのち、リチャードさんはアンジーさんの方を向いて「もう終わった」ことだと言った。

コディさんの遺体が切断されると知っていたら、献体しなかったと2人は言う。コディさんは短い人生のあいだで、すでにあまりに多くの手術に耐えてきたと感じていたからだ。亡くなったコディさんが、誰かに「切られる」ことは望んでいなかったし、思いもよらなかった、とリチャードさんは語る。

その一方で、「他に手立てがなかった。自分たちにとって(献体が)最もベストな選択肢のように感じた」という。

リチャードさんは、リストア・ライフがコディさんの体の他の部分も使っていたかどうか記者に尋ねた。記者は分からないと答えた。ブローカーは普通、そうした情報は公開しない。リストア・ライフに回答を求めることはしないだろうと、リチャードさんは言う。

「彼らを責めたりはしない」とリチャードさんは語り、コディさんの遺体に何が起きたか教えてくれたことに対し、記者に感謝の意を述べた。「知る由もなかったことだから」

アンジーさんも「手掛かりすらなかったでしょう」と語った。

今月、ソーンダース夫妻の希望に従い、ロイターが費用を負担してコディさんの頸椎をミネソタ州で火葬した。記者はテネシー州の自宅にコディさんの遺灰を届けた。

(翻訳:伊藤典子 編集:下郡美紀)

Brian Grow and John Shiffman

[タウンセンド(米テネシー州) 25日 ロイター]


120x28 Reuters.gif

Copyright (C) 2017トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中