最新記事

外交

キューバ米大使館に対する「音響攻撃」説の真実味

2017年10月6日(金)16時30分
フレッド・カプラン(スレート誌コラム二スト)

謎の健康被害が続出しているハバナの米大使館 Alexandre Meneghini-REUTERS

<冷戦時代のモスクワでも米大使館の職員にマイクロ波による健康被害が出ていた>

キューバの首都ハバナにある米大使館で異変が起きている。複数の外交官が目まいや頭痛、聴覚障害、疲労を訴えているのだ。キューバ政府または別の何者かによる「音響攻撃」の可能性を懸念したトランプ政権は、大使館職員の約60%をキューバ国外に退避させることにした。

健康被害の原因は不明だが、冷戦時代のスパイ合戦の記録が謎を解く手掛かりになるかもしれない。1970年代、ソ連は首都モスクワの米大使館にマイクロ波ビームの攻撃を仕掛け、当時のAP通信の記事によると職員の間に健康被害が発生した。

ソ連はこの時期、通信システムを無線信号からマイクロ波通信に切り替えていた。無線信号は地球を取り巻く電離層に反射するので、米国家安全保障局(NSA)は大型アンテナで信号を傍受できた。

一方、マイクロ波は伝送距離がずっと短く、ビームの伝送経路が見える場所に受信装置を設置しなければ通信を傍受できない。そのためNSAとCIAはソ連圏の東欧諸国などにスパイを送り、高速道路や電柱などに偽装した受信装置を設置した。

NSAはモスクワの米大使館の10階にも、大掛かりな通信傍受用機器を持ち込んでいた。当時のモスクワは高層ビルがほとんどなかったので、10階からの見晴らしは抜群。マイクロ波受信装置はソ連の当局者間の通話を大量に拾い上げた。市内を車で移動するブレジネフ共産党書記長の電話も傍受できた。

40年前の事件の再来か

この盗聴活動はやがてソ連の情報機関KGBに嗅ぎつけられた。78年1月、ボビー・レイ・インマンNSA局長はウォーレン・クリストファー国務副長官からの電話で起こされた。モスクワの米大使館で火事が発生し、消防署長は10階への立ち入り許可がなければ消火活動をしないと主張しているという。

どうしたらいいか尋ねるクリストファーに、傍受設備の発覚を恐れたインマンは「火事なんて放っておけ」と言った(結局、地元の消防士は消火活動を行った。この時期の米大使館では、原因不明の火事が何度も起きていた)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ハリケーン「メリッサ」、勢力衰えバハマ諸島を北東へ

ワールド

ブラジル、COP30は安全と強調 警察と犯罪組織衝

ワールド

米中首脳会談後の発表、米国農家の「大きな勝利に」 

ビジネス

韓国サムスン電子、第3四半期は32%営業増益 従来
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    コレがなければ「進次郎が首相」?...高市早苗を総理に押し上げた「2つの要因」、流れを変えたカーク「参政党演説」
  • 4
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 5
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 6
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 7
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 8
    リチウムイオンバッテリー火災で国家クラウドが炎上─…
  • 9
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 10
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 9
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 10
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 8
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 9
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 10
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中