企業が動画マーケティングで成果を出す方法とは？

データを元に動画のサムネイルを変更したり尺を調整したり

また、もし企業が目的を明確に設定していたとしても、思惑通りにユーザーが動かないのがコンテンツマーケティングの難しさだ。動画は消費者にとって大きなインパクトを与えるコンテンツだからこそ、マーケティングにおけるさまざまな分析・解析は不可欠であろう。

公開した動画の再生数や再生時間はもちろんのこと、視聴された時間帯やユーザーの属性、デバイス比率（PCか、スマートフォンか）といったデータは、他のウェブマーケティングと同様、重要な指標となる。そのデータも、数値を追いかけるだけでなく、そうなった根拠をしっかり検証すべきだ。

例にあげたA社のような「動画を公開した後は、特に何もしていない」という企業は少なくないが、先進的な企業はこうした分析・解析をすでに行っている。

例えば、再生率（動画プレーヤーの表示数のうち再生された割合）を元に動画のサムネイルや自社サイト上での表示位置を変更したり、完視聴率（再生された動画が最後まで市長された割合）や離脱時間を動画の長さ（尺）や内容の調整に生かしたり、といった具合だ。

これらのデータを活用して、動画マーケティングの精度をブラッシュアップしていくのである。

動画マーケティングの支援企業が続々登場している

サイバーエージェントによる市場調査（昨年11月）によれば、2016年の日本の動画広告市場は前年比157％となる842億円に達する見通し。今や動画は、企業にとっても消費者にとっても、重要な役割を担うコンテンツだ。

ソーシャルメディアをどう活用するのか、効率よくマルチデバイスに配信するにはどうすればいいか、作成した動画の管理やユーザーの管理はどうすべきか......。課題はまだまだ山積しているが、動画マーケティングで成功するために、企業はより一層戦略を深掘りして取り組むべきであろう。

どのような戦略を練り、分析・解析をどう行っていくか。そのために近年、企業の動画マーケティングをサポートするサービスが続々登場している。

例えばMikMakは、インスタグラムやスナップチャットに投稿された企業の動画広告から、ユーザーがそれらのSNSを離れることなく直接ブランド製品を購入できるようにするソリューションを提供。WochitやWibbitzは、メディア企業に対し、自動化ツールによる安価な動画制作をサポートしている。

一方、動画配信ソリューションのリーディングカンパニーであるブライトコーブ（日本法人もある）は、動画配信の管理、配信後のインサイト分析、動画ポータルサイトの制作、マーケティングオートメーション／CRM（顧客関係管理）との連携など、さまざまな機能を盛り込んだ「Brightcore Video Marketing Suite」を提供している。管理者の負担が大幅に削減されるメリットもあり、日本でもすでにNECや全日空で導入事例があるという。BtoBマーケティングにも効果的と注目されているようだ。

動画マーケティングの市場で勝ち抜くには、自社だけで課題を解決しようとするよりも、これらの専門チームと取り組むのがいいのかもしれない。