最新記事

自動運転

自動運転車がイライラ交通渋滞を緩和する:フィールド実験結果

2017年5月17日(水)11時30分
松岡由希子

esp_imaging-iStock

<米イリノイ大学の研究チームが行ったフィールド実験によって、「自動運転車が交通の流れを大幅に改善した」との実験結果を公表した>

交通渋滞は、私たちの社会や経済に多大な影響をもたらしてきた。国土交通省によると、交通渋滞に起因する日本国内の経済損失は年間12兆円規模と推計され、時間損失は1人あたり年間およそ30時間にのぼる。

一般に、交通渋滞は、交通事故や道路工事といった明確な原因によって生じるものだけでなく、あるドライバーが減速することで、後続車両がさらに減速し、次第に減速が連鎖していく、いわゆる自然渋滞も少なくない。このような自然渋滞への対策が様々に議論されるなか、「自動運転車が交通の流れを大幅に改善した」との実験結果が明らかとなった。

自動運転車を5%加えるだけで自然渋滞を緩和できる

米イリノイ大学アーベナ・シャンペーン校の研究チームは、国立科学財団(NSF)の助成のもと、アリゾナ州ツートンのサーキットで自動運転車を用いたフィールド実験を実施。無人の自動運転車を先頭に、人間のドライバーが運転する自動車20台が続いて走行したところ、1キロメートルあたりのブレーキ回数が、自然渋滞発生時の8.58回から2.5回まで減少した。ドライバーがブレーキを踏む頻度が減ったことで、自然渋滞をもたらす"減速の連鎖"が軽減され、燃料消費量も最大40%削減できたという。


この実験結果によれば、自動運転車をわずか5%程度加えるだけで自然渋滞を緩和できることになる。研究チームでは、ACC(定速走行・車間距離制御装置)など、既存の自動運転関連技術を導入した車両でも、この実験と同様に、交通渋滞の緩和に役立つ可能性を指摘している。


米自動車メーカーのフォード・モーターが、人間の運転を一切必要としない完全自動運転車によるカーシェアリングサービスを2021年に導入する計画を明らかにするなど、近年、自動運転車の実用化に向けた動きが活発になってきたが、技術的課題だけでも数多く残されており、その実現にはまだ相応の時間を要するとみられている。

研究チームでは、このフィールド実験について、人間が運転する自動車と自動運転車との相互作用をより深く理解する上でも有意義なものと評価しており、今後、車線変更など、より複雑な道路状況において、自動運転車が交通の流れにどのような影響を及ぼすのか、さらに詳しく研究していく方針だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

原油先物上昇、米・イランの緊張激化を警戒

ビジネス

中国サービス部門民間PMI、1月は小幅改善 雇用が

ビジネス

金相場が2%超上昇し続伸、銀も2%高

ビジネス

米農家の苦境に懸念高まる、共和党議員や元当局者らが
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 10
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中