最新記事

新製法

常温でセラミックスを製造する手法が開発。サステイナブル・セラミックス

2017年3月3日(金)15時50分
松岡由希子

ETH Zurich / Peter Rüegg

チューリッヒ工科大学(ETH Zürich)の研究チームは、炭酸カルシウムの微粒子に、少量の水を加え、圧縮することにより、常温でセラミックス(窯業製品)を製造する手法を新たに開発した。

標準的な産業用油圧プレスで圧縮すると、直径約2.3センチのコインサイズのセラミックスが1時間程度でできる。

この手法は、堆積岩の形成における地質作用を応用したもの。堆積岩は、長い年月をかけて石や砂、泥、生物の死骸などが積もり、その重みによる圧力で自然に押し固められながら形成される。研究チームは、このメカニズムに着目し、この新たな手法を生み出したという。

この手法で製造されたセラミックスは、変形しづらいのが特徴だ。石やコンクリートと同等の硬度を有し、その強度は、石やコンクリートの10倍にのぼる。研究チームでは、浴室用タイル程度のサイズであれば、この手法でセラミックスを製造することが理論上可能とみており、より環境にやさしい代替素材として、幅広い活用が期待されている。

セメントやレンガ、タイルといったセラミックスは、粘土や石灰岩などの原料を摂氏1,000度以上の窯や炉で高熱処理することにより製造されるのが一般的。それゆえ、その製造過程において、燃料を大量に消費し、相当量の二酸化炭素を排出しているのが現状だ。

この手法は、従来、セラミックスの製造に欠かせなかった高熱処理が不要となるため、エネルギー消費や二酸化炭素の排出量を軽減できるのはもちろん、大気中の二酸化炭素や火力発電所の排ガスなどから、その原料となる炭酸カルシウムを生成することにより、二酸化炭素を長期にわたってセラミックスの中に閉じ込めることが可能になる。

つまり、カーボンニュートラルの実現に向けたソリューションとしても有望な手法というわけだ。

【参考記事】アイルランド下院、化石燃料からの投資撤退法案を世界で初めて可決

高熱処理によらない新たなセラミックスの製造手法としては、米ノースカロライナ州のスタートアップ企業bioMASONでも、サンゴ礁の形成プロセスにならい、細菌がもたらす水素イオン濃度指数(pH)の変化で結晶化させ、砂からレンガを生成する手法を開発している。

地球温暖化や環境保護の観点から、セラミックスの分野においても、より環境負荷の低い製造手法への探究が、世界各地でまだまだ広がりそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

訂正-インド・EU、FTA最終合意 1年以内の発効

ワールド

北朝鮮ミサイル、2回目の発射情報も いずれも既に落

ビジネス

伊藤園、通期純利益を10億円に下方修正 自販機事業

ビジネス

インタビュー:海外マネーの日本投資を促進、中東に焦
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中