最新記事

新製法

常温でセラミックスを製造する手法が開発。サステイナブル・セラミックス

2017年3月3日(金)15時50分
松岡由希子

ETH Zurich / Peter Rüegg

チューリッヒ工科大学(ETH Zürich)の研究チームは、炭酸カルシウムの微粒子に、少量の水を加え、圧縮することにより、常温でセラミックス(窯業製品)を製造する手法を新たに開発した。

標準的な産業用油圧プレスで圧縮すると、直径約2.3センチのコインサイズのセラミックスが1時間程度でできる。

この手法は、堆積岩の形成における地質作用を応用したもの。堆積岩は、長い年月をかけて石や砂、泥、生物の死骸などが積もり、その重みによる圧力で自然に押し固められながら形成される。研究チームは、このメカニズムに着目し、この新たな手法を生み出したという。

この手法で製造されたセラミックスは、変形しづらいのが特徴だ。石やコンクリートと同等の硬度を有し、その強度は、石やコンクリートの10倍にのぼる。研究チームでは、浴室用タイル程度のサイズであれば、この手法でセラミックスを製造することが理論上可能とみており、より環境にやさしい代替素材として、幅広い活用が期待されている。

セメントやレンガ、タイルといったセラミックスは、粘土や石灰岩などの原料を摂氏1,000度以上の窯や炉で高熱処理することにより製造されるのが一般的。それゆえ、その製造過程において、燃料を大量に消費し、相当量の二酸化炭素を排出しているのが現状だ。

この手法は、従来、セラミックスの製造に欠かせなかった高熱処理が不要となるため、エネルギー消費や二酸化炭素の排出量を軽減できるのはもちろん、大気中の二酸化炭素や火力発電所の排ガスなどから、その原料となる炭酸カルシウムを生成することにより、二酸化炭素を長期にわたってセラミックスの中に閉じ込めることが可能になる。

つまり、カーボンニュートラルの実現に向けたソリューションとしても有望な手法というわけだ。

【参考記事】アイルランド下院、化石燃料からの投資撤退法案を世界で初めて可決

高熱処理によらない新たなセラミックスの製造手法としては、米ノースカロライナ州のスタートアップ企業bioMASONでも、サンゴ礁の形成プロセスにならい、細菌がもたらす水素イオン濃度指数(pH)の変化で結晶化させ、砂からレンガを生成する手法を開発している。

地球温暖化や環境保護の観点から、セラミックスの分野においても、より環境負荷の低い製造手法への探究が、世界各地でまだまだ広がりそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

独ZEW景気期待指数、2月は58.3に悪化 市場予

ワールド

J・ジャクソン師死去、米公民権運動の指導者

ワールド

米イラン間接協議、ジュネーブで始まる

ビジネス

印マルチ・スズキ、初の国内向けEV発売 バッテリー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中