最新記事

米大統領選

【写真特集】イメージ戦に彩られたアメリカ大統領選の60年

2016年11月21日（月）15時00分
International Center of Photography

©Chris Buck

＜大統領選で初めてテレビ討論が行われたのが1960年。時代は変わり、今では市民が捉えた候補者の画像や映像がネット上にあふれるようになった＞（写真：今年の大統領戦は接戦の末に共和党のドナルド・トランプ候補が勝利した〔撮影は2006年〕）

　肖像写真から選挙広告、テレビ討論、セルフィー（自撮り写真）まで、大統領選では映像をうまく使い、有権者の心をつかむイメージ戦略が極めて重要だ。

　過去約60年間の米大統領選における候補者の描かれ方や印象づくりの舞台裏を探るのが、国際写真センター（ＩＣＰ）主催の写真展『大統領選に勝利する――報道写真からセルフィーまで』だろう（米ニュージャージー州のマナ・コンテンポラリーで来年１月27日まで開催中）。

【参考記事】「頭のいい」指導部のせいで、米民主党はすべてを失った

　コーネル・キャパやエリオット・アーウィット、スティーブン・クラウリーら写真家の作品のほかポスターやビデオを紹介。ジョン・Ｆ・ケネディからドナルド・トランプ、ヒラリー・クリントンまで数々の候補が登場する。「エイブラハム・リンカーンの時代から大統領候補は写真を利用して世論に影響を与えてきた」と、ＩＣＰのキュレーターは言う。「伝達手段は出版物からテレビ、コンピューター、携帯電話へと変化したが」

　大統領選で初のテレビ討論が行われたのは1960年。時代は変わり、今では市民が捉えた候補者の画像や映像があふれるようになった。イメージ戦での勝利も簡単なことではない。

Photographs by "Winning The White House: From Press Prints to Selfies" by International Center of Photography


ppelection01.jpg

60年10月、ニューヨークで選挙運動中のジョン・F・ケネディ夫妻。ケネディがリチャード・ニクソンに勝利したのは、大統領選初のテレビ討論で若く雄弁なイメージの売り込みに成功したからといわれる Cornell Capa©International Center of Photography／Magnum Photos


ppelection02.jpg

60年10月、ニューヨークのバーで流れるケネディとニクソンの最後のテレビ討論。60～70年代は候補者のイメージ戦略でテレビが重要な役割を果たした Cornell Capa©International Center of Photography/Magnum Photos


ppelection03.jpg

64年10月の現職大統領リンドン・ ジョンソンの選挙集会。会場にフランクリン・ルーズベルト、ハリー・トルーマン、ケネディの肖像を掲げ、民主党の「偉大な大統領」のイメージを利用している Cecil Stoughton／Courtesy LBJ Library

ppelection04.jpg

支持者の熱狂も政治家のイメージ作りに貢献する。66年の中間選挙で民主党候補の集会に登場したロバート・F・ケネディ。人気は高く、この頃から68年大統領選への出馬が噂されていた © Bill Eppridge / loaned by Adrienne Aurichio/The Estate of Bill Eppridge

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

独ＩＦＯ業況指数、2月予想以上に上昇　現況・先行き
2026.02.23

ビジネス

仏ルノー、商用ＥＶ合弁フレクシスを完全子会社化へ
2026.02.23

ワールド

ゴールドマン、26年第4四半期の原油価格見通しを引
2026.02.23

ワールド

ラガルドＥＣＢ総裁、ＢＩＳから14万ユーロ報酬　内
2026.02.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 2
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 3
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中小企業の「静かな抵抗」
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 7
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 8
    「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中