最新記事

気候変動

地球の温度、過去12万年で最高──将来世代の負担増

2016年10月5日(水)17時40分
ルーシー・クラークビリングズ

mycola-iStock.

<元NASA研究員のジェームズ・ハンセンらが地球温暖化の報告書を発表。平均気温はかつてないほど上昇しており、対策は待ったなしにもかかわらず、国連内にさえ次世代に負担を押しつけようとする空気があると警鐘を鳴らす>

 地球の温度は今、過去11万5000年間でいちばん高くなっている。

 元NASA(米航空宇宙局)上級研究員の気候学者ジェームズ・ハンセンら12人の専門家が、「若者たちの負担――二酸化炭素排出削減の必要性」と題した報告書を発表した。報告書は、地球の平均気温がエーミアン間氷期と呼ばれる13万~11万5000年前と同程度にまで上昇したと主張。当時の海水面は今より数メートル高かった。

 その結果、これから数百年のうちに、氷河や氷床が解け、海水面の上昇により世界中の沿海部の都市が海に飲み込まれるという。

若者世代への負担押し付け

「若者たちが何とか祖先や親の行いを帳消しにする方法を見つけ出すだろうという思い込みが、国連の気候変動シナリオ分析に忍び寄っており、まるで癌のように広まっている」と、報告書は警鐘を鳴らす。

【参考記事】僕らの地球を救え!子供たちの公民権訴訟

 研究によれば、1975年頃に始まった急速な地球温暖化は、10年につき摂氏約0.18度のペースで今も続いている。人間の活動に起因する温室効果ガスが引き起こす温暖化は、過去10年で20%以上、進行の速度を増した。

 報告書はまた、地球規模で大量の化石燃料排出がこのまま続けば、若者たちへの負担が増し、大気中の二酸化炭素を取り除く「抽出技術」に着手しなければならなくなる、と述べる。

【参考記事】化石燃料を使わない時代へ ─ ただし日本以外では

 気候変動のリスクについては数十年も前から広く認識され、議論され続けてきたが、それでもまだ不十分だ。報告書は、今後100年間だけで104兆~570兆ドルが気候変動との闘いに必要だと主張する。

 ハンセンらの報告書は、学術誌アース・システムズ・ダイナミクスにディスカッション・ペーパー(報告論文)として提出された。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

香港高級オフィス市場底打ち IPO急増で本土・外資

ビジネス

ヘリウム、米国からの代替調達等で中東分と同程度確保

ワールド

豪、重要産業に10億豪ドル無利子融資提供へ 燃料高

ビジネス

投資ファンドの3D、カシオ計算機株を大量保有 5.
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中