最新記事

交通

アウトバーンが修繕時期を自己診断　事故も未然に防ぐスマートブリッジ10月導入

2016年9月21日（水）06時15分
ケイト・ローレンス　ReadWrite［日本版］編集部

アウトバーンは再び未来の道の座を取り戻す？　（c）ReadWrite［日本版］編集部

　＜今年10月に、1230万ドルもの費用を投じられた「スマートブリッジ」がドイツに登場する。バイエルン北部で建設中のその橋には、これまでのアウトバーンにはなかったような新たな技術が使用されている。＞

　なにがスマートになったかというと、橋の定期点検をおこなう前にどこを修繕すべきかがわかる点である。アウトバーン9という橋に組み込まれたセンサーが、随時、橋にかかる負荷や動き、傾きのほか温度や湿度、車重を検知し、専門家はセンサーから得たそれらのデータから橋の状態を知ることができる。あらかじめ重点的に点検すべきところがわかることで、作業効率は想像するよりずっと向上するだろう。

　また、この方法がほかのドイツ国内の道路でも有効か判断するため、ニュルンベルクにある橋を対象に5年間にわたるテストプロジェクトが行なわれている。

スマートブリッジは都市のデジタル化の第一歩

　スマートブリッジは、ドイツ政府が2015年に開始したプロジェクト「デジタルアウトバーン・テストフィールド」の一部である。ミュンヘンからニュルンベルクを結ぶ「A9ルート」は、ヨーロッパでもっとも重要な道路の１つだが、これが徐々にイノベーションのテスト環境になりつつある。Mobility 4.0のスローガンのもと、ドイツ連邦政府、バイエルン州、そしてSiemens社やInfineon社などの企業によって、A9ルートは未来技術を検証する土台になろうとしているのだ。

【参考記事】夏休みの帰省渋滞も解消？　20年後の高速道路をつくる3つの技術とは

　その狙いは、交通をより高速かつ安全におこない、渋滞を緩和することだ。プロジェクトの他の利点として、アウトバーンで大きな問題になっているドイツ語で「ガイスターファーラー」(Geisterfahrer)と呼ばれる高速を逆走する「幽霊ドライバー」を減少できる、という点も挙げられる。運転者が引き起こしそうなミスを察知し警告を発することで、ドイツの路上で根強く起こり続ける問題の軽減も図る。

　このプロジェクトでは、バイエルン北部エリアの駐車場6か所にフリーWiFiも導入される。このWifiは、11月半ばに稼働予定だ。

次のページ自動車同士、そして自動車と道路が会話する
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米司法省反トラスト局トップが辞任、トランプ氏任命か
2026.02.13

ビジネス

EXCLUSIVE-米ＣＭＥ、台湾と香港でアルミ倉
2026.02.13

ワールド

トランプ政権、温室効果ガス規制の法的根拠撤回　車の
2026.02.13

ワールド

仏27年大統領選、ルタイヨー元内相が出馬表明
2026.02.13
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中