最新記事

交通

アウトバーンが修繕時期を自己診断　事故も未然に防ぐスマートブリッジ10月導入

2016年9月21日（水）06時15分
ケイト・ローレンス　ReadWrite［日本版］編集部


自動車の安全性をインフラから改善

readwrite20160920190133.jpg

　自動車メーカーが自動運転車の製造に注力するなか、交通プランナーは「自動車を指示し、これらとコミュニケーションをおこなうインテリジェントな道路インフラ」を開発しようとしている。自動車‐インフラ間(Vehicle-to-Infrastructure, V2I)および自動車‐自動車間(Vehicle-to-Vehicle, V2V)コミュニケーションの導入および試験、のためのプラットフォームを作り出すのがドイツ政府の狙いである。

　プロジェクトでは主にレーダーセンサーが使われており、Infineon社製の「77GHzマイクロチップ」によってコントロールされている。これらはすでに全体的なドライバーアシスタントシステムの一翼を担っており、ここ数年で「車間の維持」や「緊急自動ブレーキ」などで実績がある。これで、自動車に付いているセンサーが壊れたときでも、スマートブリッジ上を走行する自動車に対し緊急停止をガイドすることができる。

　ある車が緊急停止をする場合は周りの車にも信号が送られ、安全な車間距離が確保されるようになる。これが車の流れに影響を及ぼさないように行われるのは、言うまでもない。

　多くの企業がこのルートでの新技術の試験に興味を示しており、アウディやメルセデス・ベンツ、BMWなどはすでにオンボードコンピュータを使って、混雑するA9上で車を行き来させている。高速道路のコミュニケーションネットワークも同じく試験に入っており、先ほど紹介したA9上を走る車がリスクのあるドライビングをおこなう前に警告を発するシステム等がこれに含まれる。

【参考記事】自動車はどこまで自動化すれば自動運転車になる？

　また、Communication Systems and Continental社にFraunhofer Research Institutionは、ある車が故障しそうなときにその状況を後続車に伝えることができる技術を提供している。こういった機能の狙いは、ドライバーに差し迫る危機を伝え、他のルートを提示することである。

　プロジェクトが完成すれば、Siemens社とInfineon社は全テストデータをオープンソースフォーマットでリリースする予定だ。「自動車業界やデジタル分野、科学コミュニティなどがこれらデータを使い、よりイノベーティブな交通ソリューションを生み出すことが我々の狙いだ」と、語るのはSiemens Mobilityのテクノロジーインキュベータを務めるマルクス・ズウィック氏だ。

「インテリジェント・アウトバーン」でどのようなイノベーションが起こるのか、興味深い。

　

footerlogo.png
ReadWrite［日本版］編集部

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

三菱重の今期、事業利益9.6％増予想　受注高は16
2025.05.09

ワールド

アングル：前教皇の路線継承か、国際知名度低い新ロー
2025.05.09

ビジネス

日本製鉄、山陽特殊鋼への生産集約を本格検討　大阪の
2025.05.09

ワールド

トランプ米大統領、8日にイスラエル戦略相と会談＝ア
2025.05.09
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは？
  • 2
    ついに発見！ シルクロードを結んだ「天空の都市」..最新技術で分かった「驚くべき姿」とは？
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは？
  • 4
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 5
    骨は本物かニセモノか？...探検家コロンブスの「遺骨…
  • 6
    中高年になったら2種類の趣味を持っておこう...経営…
  • 7
    恥ずかしい失敗...「とんでもない服の着方」で外出し…
  • 8
    教皇選挙（コンクラーベ）で注目...「漁師の指輪」と…
  • 9
    あのアメリカで「車を持たない」選択がトレンドに　…
  • 10
    韓国が「よく分からない国」になった理由...ダイナミ…
  • 1
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは？
  • 2
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは？
  • 3
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る？　JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 4
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は？...1…
  • 5
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 6
    古代の遺跡で「動物と一緒に埋葬」された人骨を発見.…
  • 7
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは？
  • 8
    シャーロット王女とスペイン･レオノール王女は「どち…
  • 9
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 10
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 6
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中