最新記事

BOOKS

「反安倍」運動に携わるシニア左翼の実態と彼らのSEALDs評

2016年8月22日(月)21時12分
印南敦史(作家、書評家)

 まずは若いころから左翼的な運動を経験し、60歳を超えた今日まで続けている「一貫組」。だが、これ自体がさらに3つに分けられるそうだ。1つは、革命を目指している党派に属する職業革命家、新左翼党派の「中核派」や「解放派」の現役活動家たち。次は、日本共産党や旧社会党の政治家、労働組合の専従活動家。最後は、党派や労働組合とは離れているものの、シンパとして活動を続けている人たち。表立って活動しないものの、1960年代のベトナム戦争や1990年代の湾岸戦争に反対するなど、一貫して反戦運動を行っていた人たちである。

 そして2つ目のタイプは、「復活組」。かつて社会運動をしていたが就職してから政治とは一切縁を切ることに。しかし60歳を過ぎて定年となり、再び政治活動をはじめた人たちだ。復活のきっかけが原発事故だったということにも納得できるが、上野千鶴子、内田樹、高橋源一郎などもここに含まれ、学者に多いタイプだという。

 次は、その時々に起こった出来事に反体制的、反権力的な意見を表明する学者、作家、評論家、ジャーナリスト、俳優、ミュージシャンなどの著名人からなる「『ご意見番』組」。メディアや集会などで積極的に発言してきた市井の人たちも含み、自民党など保守政党を支持せず、旧社会党、民主党、日本共産党を支持してきた人々。

「初参戦組」は、60歳を超えて初めて左翼的な運動、発言をした人たち。過去に学生運動、労働運動、市民運動の経験は一切なく、しかし孫の代になる10代の子たちの将来を考えると、原発再稼働は認められず、「戦争につながる」安保関連法案は許せないと考える人たちだ。

 そして、すべてのタイプに共通しているのが、「残りの人生をかけて運動を行いたい」とする熱血派が多いことだとか。彼らの多くは自分たちの孫やひ孫にあたる世代のSEALDsに強く共感しており、そのことは「なぜ『SEALDs』に熱くなるのか」と題した第2章で深く掘り下げられている。だが当のSEALDsにはそうした意識は希薄で、「熱血派」であるかないかという点において、シニア左翼世代とSEALDs世代とには大きな隔たりがあるだろう。

【参考記事】SEALDs時代に「情けない思いでいっぱい」と語る全共闘元代表

 ただし、そうはいってもシニア左翼世代がSEALDsの活動を新鮮に感じていることには大きな意味があるはずだ。この章で著者は、シニア世代100人にSEALDs評を聞いているが、そこにも評価の声が多い。


「おしゃれで、かわいくていい」
「一生懸命に勉強している」
「礼儀正しく謙虚」
「全共闘世代がなぜ敗北したか、SEALDsの登場でわかった。われわれはSEALDsを見て反省すべき」(60ページより)

 SEALDsのことを「評価する理由」のなかにこのような意見を発見すると、彼らが下の世代からなにかを感じ取り、学び、受け入れていることがわかる。それは、とてもいいことだと思う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、ロシア原油への制裁緩和を検討 世界原油高に対応

ワールド

トランプ氏、イランとの戦争「ほぼ完了」 想定より早

ワールド

イラン高濃縮ウラン、イスファハン核施設でなお保管=

ビジネス

トランプ米大統領、買収争奪戦中にネトフリとワーナー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ルートとは?...スクワットの真実
  • 4
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 5
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 6
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 7
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 8
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 9
    なぜ脳は、日本的「美」に反応する? 欧米の美とは異…
  • 10
    プーチンに迫る9月総選挙の暗雲
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中