最新記事

テロ対策

【ニーステロ】車が大量殺戮の凶器になるなら、人混みはどこも危ない

2016年7月16日（土）21時11分
マーク・ブリスキー（豪カーティン大学上級講師、専門は国家安全保障と国際関係論）

Eric Gaillard-REUTERS

＜南フランスのニースで大型トラックが人混みに突入したテロがとりわけ不気味なのは、武器が爆弾や銃でなく、日常のどこにでもある自動車だったこと。そしてそれが、84人も殺害するほど効果的だったこと。このあまりにも簡単なテロが定着したら、防ぎようがあるのだろうか？＞

　フランスがまたもテロ攻撃による惨劇に見舞われた。現場は南仏のリゾート地ニース。単独犯とみられる容疑者の男は、大型トラックを暴走させ、革命記念日を祝うフランス人や外国人観光客を次々にはねた。少なくとも84人以上が死亡、多数の負傷者が出た。日常の一部である「車」によって、これほど多数を殺傷するテロが実行できるということが明らかになった。

車を使ったテロの歴史

　ニースのテロでは容疑者の車内から銃や手投げ弾も見つかったが、犠牲者のほとんどは、殺意を持った運転により、高速で人混みに突っ込んでいったトラックにひかれて死亡した。

【参考記事】孤独なトラック・テロリストの暴走、職質警官が見逃す──イスラムと西洋の対立尖鋭化の恐れ

　車を使った大規模なテロには、長い歴史がある。1995年4月にアメリカのオクラホマシティーで168人が犠牲となった爆破テロでは、元死刑囚のティモシー・マクベイ（2001年死刑執行）が大量の爆発物を積んだトラックを爆破させた。7月3日には、イラクの首都バグダッドの繁華街で何者かが爆発物を積んだトラックを爆破させ、買い物客を含む200人以上が死亡、イラクで過去最悪規模のテロ事件となった。しかしこれらは、車を使った自爆テロ、あるいは爆弾テロだ。ニースでは車そのものが凶器になった。

【参考記事】仏ニースのテロ犠牲者に追悼の漫画、続々と

　気がかりなのは、誰にも身近な「車」が武器として悪用され、可能な限り多くの死傷者を出すというテロリストの目的が達成され、世界中に知れ渡ったことだ。

　もし今回の事件が、使える武器は何でも使って西欧諸国を攻撃するよう扇動したテロ組織ISIS（自称「イスラム国」、別名ISIL）の呼びかけに応じたテロだとしたら、今後、多くの人々が集まる場所での安全確保が大きな課題になる（ISISは、トラックを運転していた容疑者はISISの感化を受けた者だと発表した）。

　爆弾や銃さえ使わず、車のように身近なもので人々を襲う「ローテクのテロ」は、我々の脅威となるだろうか。

次のページイベント空間を守るには
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず　停
2026.04.12

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置　野党党首訪中
2026.04.12

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」＝赤沢経産
2026.04.12

ワールド

アングル：中南米系の共和党支持に動揺の兆し、民主党
2026.04.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける？ 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 8
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落　不確実な相…
  • 10
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 4
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中