最新記事

映像

残虐映像に慣れきってしまった我々の課題 ―映画『シリア・モナムール』映像の受け取り方

2016年6月29日(水)16時20分
塚越健司

『シリア・モナムール』(C)2014 - LES FILMS D'ICI - PROACTION FILM

<ドキュメンタリー映画『シリア・モナムール』は、シリア内戦をリアルに描いている。そのショッキングな映像にも、どこか慣れてしまっている自分。そうしたことが起きる現代の情報環境を考える...>

 6月18日から公開中のドキュメンタリー映画『シリア・モナムール』は、シリア内戦のリアルを描いたものだ。これでもかと詰め込まれた残虐でショッキングな映像の数々は、シリアの現状を世界に伝えるためでもあり、観た者は言葉を失うという感想を述べている。

 しかし、日本で平和に暮らす多くの人々にとって、シリアの現状は同情しつつもどこか縁遠いと感じてしまうのも事実ではないか。もっといってしまえば、どこか残虐な映像を観ても、「かわいそうだな」という感想をぽつりと心につぶやいたその次の瞬間、もうシリアのことを考えなくなってしまうのではないか。

 残虐な映像も「よく観る光景」として処理してしまうとすれば、それは悲劇を「体験」ではなく映像を通して「見る」我々にとっての、映像の受け取り方に関する問題だ。

シリア内戦と映画の概略

 2010年から生じたチュニジアの「ジャスミン革命」。それを契機に中東の多くの国で「アラブの春」が訪れたことは記憶に新しい。シリアもその流れに乗って反政府組織が革命を企てて武器を手にとった。しかし、革命は達成されずに内戦は激化。2014年頃からはISILがシリアで勢力を拡大。政府軍や反政府軍、加えてISILや彼らに敵対する世界中の政府による様々な思惑が錯綜する現在のシリアは、混迷を極めている。

 映画の簡単なあらすじはこうだ。映画監督のオサーマ・モハンメドは、パリに亡命中のシリア人。自国の内戦に心を痛める中、モハンメドはSNSに日々投稿される名も無きシリア人が撮影した映像を繋ぎ合わせることで、シリア内戦の残虐さや悲劇を伝えようとする。そんな中、シマヴと名乗るシリア在住のクルド人(シリア内の少数民族)とSNSで出会い、彼女が撮影した映像がモハンメドに送られる。

 本作はドキュメンタリー映画であるが、監督のモハンメドは現地におらず、自ら撮影することはない。よって、名も無きシリア人やシマヴから送られた映像をつなぎ合わせることで映画を成立させる。そこには、自分が現地に行くことのできないもどかしさや、映像から感じる滲み出る深い悲しみが表現されている。

【参考記事】シリアの惨状を伝える膨大な映像素材を繋ぎ合わせた果てに、愛の物語が生まれる

我々にとっての映像体験とは

 『シリア・モナムール』を観た人々は、内戦の悲劇に衝撃を受ける。映画の公式ホームページには識者のコメントも掲載されており、筆者もコメントを寄せたが、悲劇の衝撃以上に、残虐映像の受け取り方のジレンマを表明した。

 映画の映像は確かに悲劇だ。戦闘で亡くなる若者や、幼い子供の遺体も登場する。まさに悲劇。しかしどうしても、「悲劇の既視感」が筆者の脳裏をよぎってしまった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

カタール首長がトランプ氏と電話会談、緊張緩和協議 

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪 米富豪関連捜

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 自社株買いなど協

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中