最新記事

ニュースデータ

「団塊、団塊ジュニア、ゆとり」　３世代それぞれの人生の軌跡

2016年1月5日（火）15時20分
舞田敏彦（教育社会学者）

　しかし若気の至りに社会成長の追い風が加わったためか、ハイティーンの頃は非行に走って改造バイクを乗り回し（カミナリ族）、大学に入ったら学生運動で大暴れする。最近になって、高齢者の暴力犯罪が激増しているが、ちょうどこの世代にあたる。90年代半ばから最近にかけて、60歳以上の高齢者の暴行犯検挙人数は25.9倍になっている＜表１＞。当該年齢人口が1.6倍しか増えていないことを考慮すれば、凄まじい増加率だ。定年退職したことで、若い頃の血気が再燃しているのだろうか。

maita160105-chart02.jpg

　この団塊世代は、中高年期に逆風に遭遇する。50歳になった1998年に日本経済は急激に失速し、年間自殺者数が3万人に達する。その多くがリストラの憂き目にあった中高年、つまりこの世代の男性だった。定年間際の2007年には「消えた年金」が発覚し、翌年にはリーマンショックが起きるなど、老後の生活は幸先の良くないスタートを切る。「暴走老人」の増加は、そんな現状への反発とも受け取れる。

　その団塊世代の子どもたちにあたるのが1972年生まれの団塊ジュニア世代。高度経済成長が終わった後に生まれた、生まれながらの「消費者」だ。幼少期からテレビを見て育ち、テレビゲーム（ファミコン）に興じた。荒れる学校や戦後の非行ピークを担ったのは少し上の世代だが、中学生の時にいじめが社会問題化した、いじめ第一世代だ。

　同世代の人口が多いため、激しい受験競争も経験した。この世代が18歳だった1990年の大学入試では、受験者の45％が不合格になっていたとみられる（「大学入試9割は合格の時代」『日経デュアル』）。それだけに、競争のメンタリティが強く刻印された世代でもある。

　成人期はバブル崩壊と共に始まり、就職・結婚・出産といったイベントが、不況の深刻化した時期と重なっている。こうした人生のイベントを乗り越えた人もいれば、そうでない人もいる。その格差が拡大したのがこの世代だ。親世代（団塊世代）との軋轢を抱えている人も少なくない。

　最後の1995年生まれの世代には、いろいろなネーミングがある。ゆとり学習指導要領（2002年施行）で育った「ゆとり世代」、不況期で育ったことから欲を持たない「さとり世代」など。しかし最大の特徴は、幼少期からＩＴに慣れ親しんだ「デジタル・ネイティブ世代」であること。ネットでコミュニケーションをする世代で、スマホを四六時中眺めている。その一方、固定電話でのやり取りの作法を知らぬ人もいて、上の世代を驚かせる。

　この世代は現在20歳で、これから社会に参入してくる層だ。ＩＴを駆使した、新たな働き方を提案してくれるだろう。就労の世界だけでなく、家族や世帯の形態を変えてくれるかもしれない（事実婚、同性婚、シェアハウスの広がりなど）。この世代の力をどれだけ引き出せるかに、今後の日本の命運はかかっている。

　以上、３世代の生きた軌跡を見てみたが、もし全世代が一緒に集まったら、おそらく軋轢は避けられない。しかし、それでは社会は成り立たない。それぞれの世代は、考え方や価値観を異にしながらも、共に日本社会を支える存在なのだ。

　今年2016年が、世代間の理解が深まる年になることを願いたい。


《筆者の記事一覧はこちら》

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アマゾン、3年ぶり米ドル建て社債発行　150億ドル
2025.11.18

ビジネス

ドイツ銀、28年にＲＯＥ13％超目標　中期経営計画
2025.11.18

ビジネス

米建設支出、8月は前月比0.2％増　7月から予想外
2025.11.18

ビジネス

カナダＣＰＩ、10月は前年比＋2.2％に鈍化　ガソ
2025.11.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 3
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地「芦屋・六麓荘」でいま何が起こっているか
  • 4
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 7
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 8
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 9
    経営・管理ビザの値上げで、中国人の「日本夢」が消…
  • 10
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    ヒトの脳に似た構造を持つ「全身が脳」の海洋生物...…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中