最新記事

ニュースデータ

「団塊、団塊ジュニア、ゆとり」　３世代それぞれの人生の軌跡

2016年1月5日（火）15時20分
舞田敏彦（教育社会学者）

　しかし若気の至りに社会成長の追い風が加わったためか、ハイティーンの頃は非行に走って改造バイクを乗り回し（カミナリ族）、大学に入ったら学生運動で大暴れする。最近になって、高齢者の暴力犯罪が激増しているが、ちょうどこの世代にあたる。90年代半ばから最近にかけて、60歳以上の高齢者の暴行犯検挙人数は25.9倍になっている＜表１＞。当該年齢人口が1.6倍しか増えていないことを考慮すれば、凄まじい増加率だ。定年退職したことで、若い頃の血気が再燃しているのだろうか。

maita160105-chart02.jpg

　この団塊世代は、中高年期に逆風に遭遇する。50歳になった1998年に日本経済は急激に失速し、年間自殺者数が3万人に達する。その多くがリストラの憂き目にあった中高年、つまりこの世代の男性だった。定年間際の2007年には「消えた年金」が発覚し、翌年にはリーマンショックが起きるなど、老後の生活は幸先の良くないスタートを切る。「暴走老人」の増加は、そんな現状への反発とも受け取れる。

　その団塊世代の子どもたちにあたるのが1972年生まれの団塊ジュニア世代。高度経済成長が終わった後に生まれた、生まれながらの「消費者」だ。幼少期からテレビを見て育ち、テレビゲーム（ファミコン）に興じた。荒れる学校や戦後の非行ピークを担ったのは少し上の世代だが、中学生の時にいじめが社会問題化した、いじめ第一世代だ。

　同世代の人口が多いため、激しい受験競争も経験した。この世代が18歳だった1990年の大学入試では、受験者の45％が不合格になっていたとみられる（「大学入試9割は合格の時代」『日経デュアル』）。それだけに、競争のメンタリティが強く刻印された世代でもある。

　成人期はバブル崩壊と共に始まり、就職・結婚・出産といったイベントが、不況の深刻化した時期と重なっている。こうした人生のイベントを乗り越えた人もいれば、そうでない人もいる。その格差が拡大したのがこの世代だ。親世代（団塊世代）との軋轢を抱えている人も少なくない。

　最後の1995年生まれの世代には、いろいろなネーミングがある。ゆとり学習指導要領（2002年施行）で育った「ゆとり世代」、不況期で育ったことから欲を持たない「さとり世代」など。しかし最大の特徴は、幼少期からＩＴに慣れ親しんだ「デジタル・ネイティブ世代」であること。ネットでコミュニケーションをする世代で、スマホを四六時中眺めている。その一方、固定電話でのやり取りの作法を知らぬ人もいて、上の世代を驚かせる。

　この世代は現在20歳で、これから社会に参入してくる層だ。ＩＴを駆使した、新たな働き方を提案してくれるだろう。就労の世界だけでなく、家族や世帯の形態を変えてくれるかもしれない（事実婚、同性婚、シェアハウスの広がりなど）。この世代の力をどれだけ引き出せるかに、今後の日本の命運はかかっている。

　以上、３世代の生きた軌跡を見てみたが、もし全世代が一緒に集まったら、おそらく軋轢は避けられない。しかし、それでは社会は成り立たない。それぞれの世代は、考え方や価値観を異にしながらも、共に日本社会を支える存在なのだ。

　今年2016年が、世代間の理解が深まる年になることを願いたい。


《筆者の記事一覧はこちら》

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、米大統領の空爆停止要請受け入れ　次回3者協
2026.01.30

ビジネス

米エクソン、第4四半期利益は予想上回る　生産コスト
2026.01.30

ビジネス

シェブロン、第4四半期利益が予想上回る　ベネズエラ
2026.01.30

ビジネス

スイスフラン操作には一切関与せず、中銀表明　米為替
2026.01.30
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 6
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 7
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ？　200…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 10
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴　日本…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 8
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 9
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中