最新記事

英メディア

ヘンリー王子の全裸掲載は自粛すべきか

米ゴシップサイトが暴露したヘンリー王子「ご乱行」の写真を載せない英紙の深謀遠慮

2012年8月24日（金）17時43分
タリア・ラルフ

油断は禁物　ロンドン五輪の閉会式に臨むヘンリー王子（左）とキャサリン妃　Stefan Wermuth-Reuters

　英王室のヘンリー王子（27）の全裸写真がメディアに流出した騒動をめぐって、英王室が反撃に出た。メディア自主規制団体の報道苦情委員会に苦情を申し立てたのだ。

　報道によれば問題の写真は先週、ヘンリー王子が休暇先の米ネバタ州ラスベガスのホテルで女性と「ストリップ・ビリヤード」に興じ、全裸になった姿を写したもの。

　ＢＢＣによれば英王室は22日、写真に写っているのがヘンリー王子であることを認めたうえで報道苦情委員会に対し、王子のプライバシーが侵害されたと申し立てた。

　もっとも、ヘンリー王子の「ご乱行」写真２点を掲載したのはアメリカの芸能ゴシップサイト、ＴＭＺドットコムで、イギリスの新聞は今のところどこも掲載していない。いかに「開かれた王室」でも、王族の全裸写真を載せるのは不敬にあたるというわけか。

　唯一の例外は英大衆紙サンで、22日付の１面では同紙記者が全裸で局部を隠すヘンリー王子に扮した写真を大々的に掲載、「ヘンリー、『至宝』をわしづかみ」という大見出しを打った。

　だが記者が全裸になるのは自粛よりバカげていると思ったのか、同紙はヘンリー王子の本物の全裸写真を金曜の紙面に掲載すると発表した。発行人のデービッド・ディスモアは、「世界中の人たちがインターネットで見られる写真が、自国で８００万人の読者を持つ新聞で見られないのは馬鹿げている」と、ＣＮＮに語った。

電話盗聴スキャンダルの後遺症

　今回イギリスのメディアが意外とおとなしい背景には、昨年イギリスの大手タブロイド紙ニューズ・オブ・ザ・ワールドが特ダネを取るためにセレブや政治家の携帯電話を盗聴していた事件の影響があると指摘する声もある。

　電話盗聴スキャンダルを受けて、プライバシー保護を望む有名人のリストを作り、リストにある有名人のプライバシーを侵したメディアには制裁を課すという案が浮上した。以来、イギリスのメディアは今にも自由な取材が制限されかねないと戦々恐々としている。

「新聞は自らの影に怯えている。もはや読者がクスリと笑ってしまうようなネタも取り上げようとしない。何の害もないし、誰も新聞やヘンリー王子に悪い感情を抱いたりしないのに」と、ニューズ・オブ・ザ・ワールドの元幹部ニール・ウォリスはトルコのメディアに語った。

　しかし編集者協会のボブ・サッチウェル代表は、新聞の編集者たちはプライベートな場で本人の同意なしに撮影された写真の掲載は認められないという報道規制に従っているだけだとしている。

　当のヘンリー王子は、既にラスベガスでの休暇を終えて帰国している。所属する軍に戻ったら「厳しいお叱りを受けるだろう」と、タイムズ・オブ・インディア紙は書いている。

From GlobalPost.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国大豆輸入、11月は3カ月連続で米国産ゼロ　南米
2025.12.22

ワールド

米英首脳、ウクライナ和平巡り協議　「有志国連合」の
2025.12.22

ワールド

米政権、薬価引き下げでさらに9社と合意　17社中1
2025.12.22

ビジネス

日経平均は続伸で寄り付く、円安や米国株高で　５万円
2025.12.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作？駄作？...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは？
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 6
    懲役10年も覚悟？「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 7
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 8
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中