最新記事

英メディア

ヘンリー王子の全裸掲載は自粛すべきか

米ゴシップサイトが暴露したヘンリー王子「ご乱行」の写真を載せない英紙の深謀遠慮

2012年8月24日（金）17時43分
タリア・ラルフ

油断は禁物　ロンドン五輪の閉会式に臨むヘンリー王子（左）とキャサリン妃　Stefan Wermuth-Reuters

　英王室のヘンリー王子（27）の全裸写真がメディアに流出した騒動をめぐって、英王室が反撃に出た。メディア自主規制団体の報道苦情委員会に苦情を申し立てたのだ。

　報道によれば問題の写真は先週、ヘンリー王子が休暇先の米ネバタ州ラスベガスのホテルで女性と「ストリップ・ビリヤード」に興じ、全裸になった姿を写したもの。

　ＢＢＣによれば英王室は22日、写真に写っているのがヘンリー王子であることを認めたうえで報道苦情委員会に対し、王子のプライバシーが侵害されたと申し立てた。

　もっとも、ヘンリー王子の「ご乱行」写真２点を掲載したのはアメリカの芸能ゴシップサイト、ＴＭＺドットコムで、イギリスの新聞は今のところどこも掲載していない。いかに「開かれた王室」でも、王族の全裸写真を載せるのは不敬にあたるというわけか。

　唯一の例外は英大衆紙サンで、22日付の１面では同紙記者が全裸で局部を隠すヘンリー王子に扮した写真を大々的に掲載、「ヘンリー、『至宝』をわしづかみ」という大見出しを打った。

　だが記者が全裸になるのは自粛よりバカげていると思ったのか、同紙はヘンリー王子の本物の全裸写真を金曜の紙面に掲載すると発表した。発行人のデービッド・ディスモアは、「世界中の人たちがインターネットで見られる写真が、自国で８００万人の読者を持つ新聞で見られないのは馬鹿げている」と、ＣＮＮに語った。

電話盗聴スキャンダルの後遺症

　今回イギリスのメディアが意外とおとなしい背景には、昨年イギリスの大手タブロイド紙ニューズ・オブ・ザ・ワールドが特ダネを取るためにセレブや政治家の携帯電話を盗聴していた事件の影響があると指摘する声もある。

　電話盗聴スキャンダルを受けて、プライバシー保護を望む有名人のリストを作り、リストにある有名人のプライバシーを侵したメディアには制裁を課すという案が浮上した。以来、イギリスのメディアは今にも自由な取材が制限されかねないと戦々恐々としている。

「新聞は自らの影に怯えている。もはや読者がクスリと笑ってしまうようなネタも取り上げようとしない。何の害もないし、誰も新聞やヘンリー王子に悪い感情を抱いたりしないのに」と、ニューズ・オブ・ザ・ワールドの元幹部ニール・ウォリスはトルコのメディアに語った。

　しかし編集者協会のボブ・サッチウェル代表は、新聞の編集者たちはプライベートな場で本人の同意なしに撮影された写真の掲載は認められないという報道規制に従っているだけだとしている。

　当のヘンリー王子は、既にラスベガスでの休暇を終えて帰国している。所属する軍に戻ったら「厳しいお叱りを受けるだろう」と、タイムズ・オブ・インディア紙は書いている。

From GlobalPost.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

EXCLUSIVE-米ＦＲＢ、年内1─2回の利下げ
2026.02.08

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催　5年に1度の重要会議
2026.02.08

ビジネス

米紙ワシントン・ポスト発行人が退任、大規模人員削減
2026.02.08

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢　無党派層で
2026.02.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本版独占試写会　60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中