最新記事

英メディア

ヘンリー王子の全裸掲載は自粛すべきか

米ゴシップサイトが暴露したヘンリー王子「ご乱行」の写真を載せない英紙の深謀遠慮

2012年8月24日(金)17時43分
タリア・ラルフ

油断は禁物 ロンドン五輪の閉会式に臨むヘンリー王子(左)とキャサリン妃 Stefan Wermuth-Reuters

 英王室のヘンリー王子(27)の全裸写真がメディアに流出した騒動をめぐって、英王室が反撃に出た。メディア自主規制団体の報道苦情委員会に苦情を申し立てたのだ。

 報道によれば問題の写真は先週、ヘンリー王子が休暇先の米ネバタ州ラスベガスのホテルで女性と「ストリップ・ビリヤード」に興じ、全裸になった姿を写したもの。

 BBCによれば英王室は22日、写真に写っているのがヘンリー王子であることを認めたうえで報道苦情委員会に対し、王子のプライバシーが侵害されたと申し立てた。

 もっとも、ヘンリー王子の「ご乱行」写真2点を掲載したのはアメリカの芸能ゴシップサイト、TMZドットコムで、イギリスの新聞は今のところどこも掲載していない。いかに「開かれた王室」でも、王族の全裸写真を載せるのは不敬にあたるというわけか。

 唯一の例外は英大衆紙サンで、22日付の1面では同紙記者が全裸で局部を隠すヘンリー王子に扮した写真を大々的に掲載、「ヘンリー、『至宝』をわしづかみ」という大見出しを打った。

 だが記者が全裸になるのは自粛よりバカげていると思ったのか、同紙はヘンリー王子の本物の全裸写真を金曜の紙面に掲載すると発表した。発行人のデービッド・ディスモアは、「世界中の人たちがインターネットで見られる写真が、自国で800万人の読者を持つ新聞で見られないのは馬鹿げている」と、CNNに語った。

電話盗聴スキャンダルの後遺症

 今回イギリスのメディアが意外とおとなしい背景には、昨年イギリスの大手タブロイド紙ニューズ・オブ・ザ・ワールドが特ダネを取るためにセレブや政治家の携帯電話を盗聴していた事件の影響があると指摘する声もある。

 電話盗聴スキャンダルを受けて、プライバシー保護を望む有名人のリストを作り、リストにある有名人のプライバシーを侵したメディアには制裁を課すという案が浮上した。以来、イギリスのメディアは今にも自由な取材が制限されかねないと戦々恐々としている。

「新聞は自らの影に怯えている。もはや読者がクスリと笑ってしまうようなネタも取り上げようとしない。何の害もないし、誰も新聞やヘンリー王子に悪い感情を抱いたりしないのに」と、ニューズ・オブ・ザ・ワールドの元幹部ニール・ウォリスはトルコのメディアに語った。

 しかし編集者協会のボブ・サッチウェル代表は、新聞の編集者たちはプライベートな場で本人の同意なしに撮影された写真の掲載は認められないという報道規制に従っているだけだとしている。

 当のヘンリー王子は、既にラスベガスでの休暇を終えて帰国している。所属する軍に戻ったら「厳しいお叱りを受けるだろう」と、タイムズ・オブ・インディア紙は書いている。

From GlobalPost.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

グアテマラ刑務所で暴動、刑務官ら一時人質 治安非常

ビジネス

新発10年債利回り2.24%に上昇、27年ぶり高水

ビジネス

25年の中国GDPは5.0%で政府目標達成:識者は

ビジネス

中国GDP伸び率、第4四半期は3年ぶり低水準 通年
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 2
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響 群馬大グループが発表
  • 4
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 5
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 10
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 7
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中