最新記事

避妊

注射1本で効き目10年の男性用避妊法

コンドームもパイプカットもいらなくなる画期的避妊法が、人口増加に悩むインドで完成間近

2011年7月14日(木)17時02分
ジェイソン・オーバードーフ

生殖革命 子供が欲しくなったらまた注射1本で生殖能力を取り戻せる Jayanta Dey-Reuters

 およそ400年前、ある賢人が自分の男性器に羊の腸を被せるというアイデアを思いついた。これがコンドームの始まり。以来、様々な改良が重ねられてきたとはいえ、男性用避妊具は基本的には今も初期の形状を踏襲している。

 だが間もなく、男性の避妊法をめぐる常識が一変する日が来るかもしれない。

 インド人技術者のスジョイ・K・グハは30年に及ぶ研究の末、生殖技術の世界でピル(女性用経口避妊薬)以来の大革命となりえる画期的な避妊法を完成させようとしている。今回のターゲットは男性だ。

「管理下における精子の可逆的抑制」の略称で「RISUG」と名づけられた新メソッドは、精管にゲル状のポリマーを注入し、精子の細胞膜を破裂させて受精能力を奪うというもの。1回の注射で効果は10年。外科的手術を受けることなくパイプカット(精管切除)と同じ効果を得られるうえに、性欲減退などの副作用もないという。

生殖機能の回復も注射1本で簡単に

 それだけではない。猿などを使った動物実験では、別の薬剤を注入することで、簡単に生殖機能が回復することも確認されている。つまり、この方法を使えば、ホルモン剤を使わなくても一時的に生殖機能を停止でき、しかも好きなときに元の機能を取り戻せるのだ。

 今も女性の避妊手術が最もポピュラーな避妊法だというインドにとって、この発明は劇的なインパクトをもたらすかもしれない。インドでは、37%の女性がリスクの高い卵管切除手術を受けているのに対し、パイプカット手術を受ける男性はわずか1%。人口を抑制するために男性の手術率を引き上げたい当局は、様々なインセンティブを用意している。ラジャスタン州では、手術を受けた男性は銃のライセンスに加えて、車とオートバイ、テレビまでもらえる。

「体にメスを入れる必要がないのは、RISUGの重要なメリットの1つで、心理的インパクトは大きい」と、グハは言う。「2つ目の利点はもちろん、機能が復活する可能性がある点だ」

 RISUGによる避妊法は、まだ商品化には至っていない。だが、長年に渡って人知れず重ねてきた研究は最終段階を迎えている。

アメリカでも使用可能になりそう

 新薬開発はすでに人間を対象とした大規模な臨床治験を行う第3フェーズに入っている。被験者らの中には15年間に渡って新薬を問題なく使用している人もおり、早ければ来年にも限定的ながら、一般の使用も認められる見込みだ。ただし、人間の場合にも生殖機能が回復するかどうかはまだ確かめられていない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、関税巡り「韓国と解決策見つける」=聯合

ビジネス

米国株式市場=S&P最高値更新、ヘルスケア株急落で

ビジネス

NY外為市場=ドル152円台、協調介入の思惑で 指

ワールド

米、ベネズエラにCIA拠点設置を検討=報道
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    生活保護と医療保険、外国人「乱用」の真実
  • 10
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中