北京五輪のシンボル「鳥の巣」に今日も閑古鳥が鳴く

過去の栄光はどこに　「鳥の巣」の名で知られる五輪スタジアムも大会後の使い道が見つからない
　Jason Lee-Reuters

　中国はエンジニアが指導する計画経済国家。08年の北京五輪では、それが大きくプラスに働いた。指導部は大会開幕前に工場を閉鎖し、自動車の厳しい乗り入れ制限を行って、北京のスモッグを大幅に減らした。

　おまけに北京を訪れた人は、新しく造られた建築物に驚きの声を上げた。「鳥の巣」と呼ばれるメインスタジアムの国家体育場、重力に逆らうようなデザインの中央電視台（ＣＣＴＶ）本社ビル、近未来的な国家大劇院などだ。本誌でも北京の変化を、１８６０年代にオスマン男爵が進めたパリの都市改造になぞらえた。

　ところがパリと違って、北京の新しい建築物は空っぽのまま。街の新しいシンボルは、建築とデザインの才能より、マーケティング面の無能をさらけ出すことになった。

　国家体育場、ＣＣＴＶ本社ビル、国家大劇院の３つの建物には、合わせて約１１０億元（約１５４０億円）の建設費が投じられている。ところが営業的には大失敗だ。五輪後に収入を上げる方法を計画しておらず、火災まで起きたことから、財政難とイメージの悪化に苦しんでいる。

　シドニーなど他の開催都市では、五輪のために建てた建築物を観光資源やビジネスに活用している。しかし中国の指導部は、ともかく巨大建築物を建てることしか考えていなかった。「中国ではいつものことだが、ソフトがハードに追いついていない」と、北京在住のコンサルタント、ジェームズ・マグレガーは言う。

国家体育場だけでも総工費は30億元（約４２０億円）、維持費も年に約１億元（約14億円）かかる。だが確実な収入源といえば、空っぽのスタジアムの写真を撮る観光客の入場料だけ（１人50元＝約７００円）。08年10月には１日に８万人いた入場者は、09年３月には１万人にまで減っている。

「鳥の巣」を北京のプロサッカーチームの本拠地にする案もあった。しかし人気抜群のチームとはいえないため、「国民感情を害する可能性がある」という理由で取りやめになった。

　最近浮上した案は、もっと国民感情を害するかもしれない。隣にテーマパークを建設し、スタジアムは「観光産品会場」にするという。これはショッピングセンターのことだという噂を、指導部は否定している。

オープン前に火災で全焼

　もっと深刻なのは、50億元（約７００億円）をかけたＣＣＴＶ本社だ。オープン前の２月９日に、敷地内の高層ビルで火災が発生し、消防士１人が死亡、高さ１５８メートルのビルが全焼した。この建物では、５月からマンダリンオリエンタルホテルが営業を始める予定だった。

　火災の原因は、建築責任者が春節最終日の元宵節を祝うため、五輪開会式で使ったような大がかりな花火を無許可で打ち上げさせたこと。中国のメディアによれば、危険物取り扱い規則違反で10人以上が逮捕された。

　市民に「巨大なパンツ」と揶揄されている新社屋のツインタワーは無事だったが、今も空っぽのままだ。全焼した隣のビルの跡地をどうしたらいいか、ＣＣＴＶは考えあぐねている。

「アヒルの卵」と呼ばれる国家大劇院は、チタンとガラスのドームで覆われた近未来的な外観だが、世界的な演奏家がなかなか来てくれない。それでも「莫大な」維持費がかかっていると、広報担当者は認めている。最近もンテナンスのために１カ月閉館。30億元（約４２０億円）の総工費のもとは取れそうにない。

上海万博では大丈夫？

　いま心配されるのは、10年に万博を開く上海が同じ失敗を繰り返すことだ。関係者は６カ月間の開催期間中に７０００万人の入場者を予想しており、１５８年の万博の歴史で最大の規模にしたいとしている。

　ところが、いまだにアメリカが出展を正式決定していない。アメリカではパビリオンは民間資金で建てることになっているが、金融危機の影響で資金が集まらない。

　上海市当局は、いずれ米政府が企業に圧力をかけて資金を負担させるだろうと気楽に考えている。中国ではそれが普通だからだ。しかしアメリカが出展を取りやめる可能性は残っており、そうなれば上海にとっては大きな傷になる。

　万博関係者は金融危機の現実を直視するわけでも、万博の意義を訴えるわけでもなく、ただ米企業に圧力をかけている。上海万博局の洪浩（ホン・ハオ）局長は、アメリカの経済団体に「力を貸してくれる米企業のことは忘れない」と語った。上海のイギリス人ビジネスコンサルタント、ポール・フレンチに言わせれば、これは「力を貸さない企業はおしまいだ」というメッセージだ。

　それでも、万博は開かなくてはならない。フレンチの見るところ、上海市が資金不足の国のパビリオン建設を援助する羽目になっても、万博は必ず開催される。

　上海ではインフラ整備と万博運営に巨額の費用を投じる。だが、閉幕後には各国のパビリオンを取り壊すことに法律で決まっている。

　最近になって、事務局は万博閉幕後に大規模なパビリオンを郊外の東灘に移設する案を発表した。東灘は中国初の「エコシティー」として計画され、万博が開かれる10年までに５万棟のエコ住宅が建設される予定だった。

　だが、計画を推進していた上海市党委書記が汚職事件で解任され、プロジェクトは宙に浮いてしまった。まだエコ住宅は１つも建てられていない。確かにパビリオンを移設するにはうってつけだろうが。

　北京が本気でパリに負けないような都市になりたいのなら、豪華だけれど空っぽの建築をどうするか、考えなくてはならないだろう。