最新記事

教育

多言語を話す子供は2倍速く学習することが判明! 「成長を遅延させる説」は覆る

2018年6月19日(火)16時45分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

多言語教育における調査はまだ黎明期ではあるものの見通しは明るい SerrNovik-iStock

<脳科学の研究においても、複数言語を操る人は習得のアドバンテージを身につけ学力向上に役立てていることが分かっている。多言語を話す子どもは勉強で成果を出しにくいという考えは誤解>

複数の言語を話す中学生は成績が伸び、テストの得点も改善されていることが新しい研究で判明した。ニューヨーク大学のマイケル・キーファー准教授とオレゴン州立大学のカレン・トムソン准教授が発表した研究によると、英語のみを話す生徒に比べ、多言語を話す生徒の方が読書や数学の分野で2~3倍の速さで学力向上の成果を出していることが分かった。

アメリカの学校は言語教育において、ここしばらく他国に遅れをとっている状況で、これまでも多言語習得の有効性を示す研究は多数発表されているものの、多言語を話す子どもは勉強で成果を出しにくい、という誤った考え方も根強い。しかし今回の研究で、その通説は覆されることになった。

不十分な教育環境でもマルチリンガルの学力は伸びる

現在アメリカには約500万人のELL(English Language Learner::英語を勉強中の人)の生徒がいる。これは全国の公立校に通う生徒の約10%に当たり、今後更に増える見通しだ。その一方で、自身をバイリンガルだと認識しているアメリカ人は約15~20%にとどまる。これは英語以外の言語で授業ができる教員の不足、そして複数言語で授業ができる教員の数はさらに少ないことを意味するという。

ところがこういった不利な学習環境にも関わらず、アメリカの生徒、特にマルチリンガルの生徒たちは2003~2015年まで、学習能力を伸ばし続けていた。2008年の金融危機により教育機関への助成が削減され、多くの教員が困窮状態を目前にしていたにも関わらず、である。

特筆すべきはマルチリンガルの生徒の成長率。小学4年生は、英語のみを話すモノリンガルの生徒と比べ読書の点数を25ポイント、算数においては27ポイント上回った。中学3年生の結果はより顕著で、それぞれ37ポイントと39ポイントの差をつけた。

この結果についてトムソンは、「(マルチリンガルの生徒の)情報に注目する、または遮断する、ある兆候の任意性を理解する能力は、読書をする際に有利になる」との見方を示す

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ債務管理局長、IMF新支援「数週間以内に

ワールド

南ア大統領、国営電力会社エスコムの分割推進を表明

ワールド

米、中東に空母追加派遣へ イラン情勢緊迫化で=メデ

ビジネス

キリンHD、今期5.7%増益見通し ヘルスサイエン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中