最新記事

結婚

経済学が夫婦の危機を救う

セックスレスになる原因はセックスのコストが高いこと。性生活を充実させる秘訣は「低コスト」と「透明性」にある

2012年4月20日(金)16時29分
ポーラ・シューマン
ジェニー・アンダーソン

値ごろ感を保て 手が届くものになればうさぎ並みの性生活も夢じゃない

 夫婦の性生活に関するアドバイスの典型的な例を紹介しよう。

・前戯を増やす
・セックスについて話し合う
・コスチュームプレイを取り入れる
・いい匂いのキャンドルを灯す
・ロマンチックな休暇を過ごす

 私たちのアドバイスはこうだ。

・手の届くものにする

 なんだって? と思うかもしれない。前戯を増やしたりロマンチックな休暇を実現するには、時間とエネルギーが必要だ。しかし、現代のカップルに足りないものがあるとすれば、まさにその時間とエネルギーなのだ。 
 
 そこで私たちは、『夫婦仲の経済学 皿洗いからセックスライフまで、妻と夫の悩みは経済学で解決』(邦訳・阪急コミュニケーションズ)を執筆し、夫婦の関係を経済学で解決することを試みた。経済学はつまるところ資源をどう分配するかの学問だ。結婚生活をハッピーにするのも同じこと。乏しい資源――時間、銀行口座の残高、セックスの意欲、忍耐、22時を過ぎても起きていられる強い意志――を賢く分配すればいい。
 
 私たちが調べたところ、結婚した夫婦がセックスレスになる最大の理由は「疲れているから」だ。そうだとしたら、前戯を増やすことがセックスへの意欲につながるのだろうか。「ワインをもう一杯飲んで、大好きなドラマを最後まで見て、ベッドになだれこむ」のと、「栄養ドリンクを飲んで、オレンジブロッサムのアロマキャンドルを灯して、スパークする」のどちらが魅力的かは、言うまでもないだろう。
 
 これは「値ごろ感」の問題だ。経済学者ならこう言うだろう。コストが下がれば、需要は高まる、と。だからスーパーは特売品を並べ、スポーツクラブは入会月無料のキャンペーンを行うのだ。
 
セックスに関する需要曲線
 
 上の図はセックスに関する需要曲線だ。コストが高くなると、それを欲しい気持ちは失せる。セックスのコストが<バカ高>だったら、禁欲主義にならざるをえない。たとえば、X夫妻がそうだ。彼らは出会ったときと同じように熱く愛し合うべきだと考えていて、感情日記をつけたり、マッサージをすることには熱心だ。だから永遠にセックスの時間がない。
 
 もしセックスのコストが<メチャ安>であれば、うさぎ並みの回数をこなすだろう。結婚15年のO夫妻が充実したセックスライフを送っているのは、セックスのコストを手の届くものにしているからだ。疲れているときは素早く終わらせる。シャツを着たままだっていい。どちらかがその気になったら迷わず伝えるのが秘訣だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

北朝鮮、日本の核兵器への野心「徹底抑止」すべき=K

ワールド

米、3カ国高官会談を提案 ゼレンスキー氏「成果あれ

ワールド

アングル:トランプ政権で職を去った元米政府職員、「

ワールド

日中双方と協力可能、バランス取る必要=米国務長官
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦い」...ドラマ化に漕ぎ着けるための「2つの秘策」とは?
  • 2
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 6
    70%の大学生が「孤独」、問題は高齢者より深刻...物…
  • 7
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 8
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 9
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 10
    ウクライナ軍ドローン、クリミアのロシア空軍基地に…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中