最新記事

アプリ

サステナブルな日常へ、給水アプリmymizuで意識が変わる

2022年7月1日(金)11時30分
※TOKYO UPDATESより転載
日本初の無料給水アプリ、mymizu

日本初の無料給水アプリ、mymizu。シンプルで使いやすい。

<飲み水の提供に対応する店舗や施設を世界で20万カ所以上紹介し、ペットボトル削減に役立つ給水アプリ「mymizu」。共同創設者のひとり、マクティア・マリコ氏にプロジェクトの立ち上げや展望について聞いた>

世界20万カ所の給水スポットを紹介

mymizu(マイミズ)」は、2019年にスタートした無料の給水アプリだ。飲み水を無料で提供する施設や店舗がマップ上に示されており、マイボトルを持参すれば飲み水を得ることができる。ショップにとっては、飲み水を提供するmymizuの給水パートナーになるとペットボトル削減に貢献できるほか、来訪客の増加が見込まれるという利点もある。

現在、mymizuの給水スポットは日本に11,000カ所以上、世界には200,000カ所以上ある。またmymizuアプリに記録されたペットボトル削減数は約505,000本(2022年5月24日時点)で、この1年で5倍に増加した。東京だけでも約3,150カ所のmymizu給水スポットがあり、プロジェクトに賛同し参加する店や施設は増え続けている。

tokyoeye220701_2.jpg

カフェやスポーツ用品店などさまざまな業種の店舗がmymizu給水パートナーに登録している。

無料の給水スポットの場所がすぐにわかり、ペットボトル削減に役立つmymizuアプリは、どのようにして誕生したのか? 共同創設者のマクティア氏は次のように語る。

「2018年に沖縄を訪れた時のことです。大量のペットボトルごみが海岸を覆っている光景を見てショックを受けました。日本は安心して水道水を飲めるはずなのに、と。もう避けては通れない問題だと強く感じ、仲間と無料給水アプリを立ち上げることにしたのです」

tokyoeye220701_3.jpg

マクティア・マリコ氏はロンドン大学を卒業後、中日新聞社ロンドン支局、駐日英国大使館での勤務を経て、2017年に東京でSocial Innovation Japanを共同設立。幼い頃から自然が好きだったと語る。

mymizuに多方面から寄せられたコラボの依頼

mymizuを運営するSocial Innovation Japan(ソーシャル イノベーション ジャパン、以下SIJ)は、日本において社会課題に取り組む人やビジネスを支援することを目的とし、2017年にマクティア氏、ルイス・ロビン・敬氏、大野桂子氏が共同設立した団体だ(2019年より一般社団法人)。SIJは企業や官公庁、ソーシャルチェンジメーカーとともに持続可能な社会について考え、変化を起こしてきた。これらの経験がmymizuプロジェクトにも生かされているとマクティア氏は言う。

「環境問題や気候危機はとても大きな問題で、根本から対策を考えようとすると自分は無力だと感じます。そこでまず私たちはウェブでmymizuのコンセプトを掲げ、多くの人に共通する課題を提示しました。すると多方面からパートナーシップの申し出をいただいたのです」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

西側国家のパレスチナ国家承認、「2国家解決」に道=

ワールド

独首相、ウクライナ戦闘の停戦協議開催地にジュネーブ

ビジネス

米メルクの脂質異常症経口薬、後期試験でコレステロー

ビジネス

中国サービスPMI、8月は53.0 15カ月ぶり高
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:豪ワーホリ残酷物語
特集:豪ワーホリ残酷物語
2025年9月 9日号(9/ 2発売)

円安の日本から「出稼ぎ」に行く時代──オーストラリアで搾取される若者たちの実態は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「怖すぎる」「速く走って!」夜中に一人ランニングをする女性、異変を感じ、背後に「見えたモノ」にSNS震撼
  • 2
    50歳を過ぎても運動を続けるためには?...「動ける体」をつくる4つの食事ポイント
  • 3
    「見せびらかし...」ベッカム長男夫妻、家族とのヨットバカンスに不参加も「価格5倍」の豪華ヨットで2日後同じ寄港地に
  • 4
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が…
  • 5
    上から下まで何も隠さず、全身「横から丸見え」...シ…
  • 6
    1日「5分」の習慣が「10年」先のあなたを守る――「動…
  • 7
    トレーニング継続率は7倍に...運動を「サボりたい」…
  • 8
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害…
  • 9
    Z世代の幸福度は、実はとても低い...国際研究が彼ら…
  • 10
    「人類初のパンデミック」の謎がついに解明...1500年…
  • 1
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が下がった「意外な理由」
  • 2
    1日「5分」の習慣が「10年」先のあなたを守る――「動ける体」をつくる、エキセントリック運動【note限定公開記事】
  • 3
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ女性が目にした光景が「酷すぎる」とSNS震撼、大論争に
  • 4
    50歳を過ぎても運動を続けるためには?...「動ける体…
  • 5
    25年以内に「がん」を上回る死因に...「スーパーバグ…
  • 6
    豊かさに溺れ、非生産的で野心のない国へ...「世界が…
  • 7
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害…
  • 8
    首を制する者が、筋トレを制す...見た目もパフォーマ…
  • 9
    「怖すぎる」「速く走って!」夜中に一人ランニング…
  • 10
    上から下まで何も隠さず、全身「横から丸見え」...シ…
  • 1
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医が伝授、「働くための」心とカラダの守り方とは?
  • 2
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 3
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大ベビー」の姿にSNS震撼「ほぼ幼児では?」
  • 4
    デンマークの動物園、飼えなくなったペットの寄付を…
  • 5
    「まさかの真犯人」にネット爆笑...大家から再三「果…
  • 6
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ…
  • 7
    山道で鉢合わせ、超至近距離に3頭...ハイイログマの…
  • 8
    「レプトスピラ症」が大規模流行中...ヒトやペットに…
  • 9
    「あなた誰?」保育園から帰ってきた3歳の娘が「別人…
  • 10
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中