最新記事

アプリ

サステナブルな日常へ、給水アプリmymizuで意識が変わる

2022年7月1日(金)11時30分
※TOKYO UPDATESより転載
日本初の無料給水アプリ、mymizu

日本初の無料給水アプリ、mymizu。シンプルで使いやすい。

<飲み水の提供に対応する店舗や施設を世界で20万カ所以上紹介し、ペットボトル削減に役立つ給水アプリ「mymizu」。共同創設者のひとり、マクティア・マリコ氏にプロジェクトの立ち上げや展望について聞いた>

世界20万カ所の給水スポットを紹介

mymizu(マイミズ)」は、2019年にスタートした無料の給水アプリだ。飲み水を無料で提供する施設や店舗がマップ上に示されており、マイボトルを持参すれば飲み水を得ることができる。ショップにとっては、飲み水を提供するmymizuの給水パートナーになるとペットボトル削減に貢献できるほか、来訪客の増加が見込まれるという利点もある。

現在、mymizuの給水スポットは日本に11,000カ所以上、世界には200,000カ所以上ある。またmymizuアプリに記録されたペットボトル削減数は約505,000本(2022年5月24日時点)で、この1年で5倍に増加した。東京だけでも約3,150カ所のmymizu給水スポットがあり、プロジェクトに賛同し参加する店や施設は増え続けている。

tokyoeye220701_2.jpg

カフェやスポーツ用品店などさまざまな業種の店舗がmymizu給水パートナーに登録している。

無料の給水スポットの場所がすぐにわかり、ペットボトル削減に役立つmymizuアプリは、どのようにして誕生したのか? 共同創設者のマクティア氏は次のように語る。

「2018年に沖縄を訪れた時のことです。大量のペットボトルごみが海岸を覆っている光景を見てショックを受けました。日本は安心して水道水を飲めるはずなのに、と。もう避けては通れない問題だと強く感じ、仲間と無料給水アプリを立ち上げることにしたのです」

tokyoeye220701_3.jpg

マクティア・マリコ氏はロンドン大学を卒業後、中日新聞社ロンドン支局、駐日英国大使館での勤務を経て、2017年に東京でSocial Innovation Japanを共同設立。幼い頃から自然が好きだったと語る。

mymizuに多方面から寄せられたコラボの依頼

mymizuを運営するSocial Innovation Japan(ソーシャル イノベーション ジャパン、以下SIJ)は、日本において社会課題に取り組む人やビジネスを支援することを目的とし、2017年にマクティア氏、ルイス・ロビン・敬氏、大野桂子氏が共同設立した団体だ(2019年より一般社団法人)。SIJは企業や官公庁、ソーシャルチェンジメーカーとともに持続可能な社会について考え、変化を起こしてきた。これらの経験がmymizuプロジェクトにも生かされているとマクティア氏は言う。

「環境問題や気候危機はとても大きな問題で、根本から対策を考えようとすると自分は無力だと感じます。そこでまず私たちはウェブでmymizuのコンセプトを掲げ、多くの人に共通する課題を提示しました。すると多方面からパートナーシップの申し出をいただいたのです」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中