最新記事

医療

子どもの「朝起きられない」は病気、でも薬をただ処方されたら要注意

2022年3月18日(金)10時40分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
朝起きられない

Anna Cinaroglu-iStock.

<中学生の10人に1人、大人もかかるとされる「起立性調節障害」。「なまけている」と言ってしまいがちだが、親がまず正しく理解しなければならない。治療の第一歩は薬物療法だが、それだけでは効果がなかなか上がらないと、心療内科医の森下克也氏は言う>

2020年度に不登校と認定された小・中学生は19万人を超え、過去最多を記録した。新型コロナウイルス感染症の影響があるため、単純に比較はできないが、年々増加傾向にあるのは事実だ。

そんな不登校になった3~4割の子どもには、ある病気が隠れていると言われる。それが「起立性調節障害」だ。

中学生の10人に1人が発症すると言われる病気で、代表的な症状が「朝起きられない」というもの。病気には見えないため、周りから理解されにくい。長引くことも多く、本人、そして親にとって非常につらい病気である。

『新装版 うちの子が「朝、起きられない」にはワケがある――親子で治す起立性調節障害』(CCCメディアハウス)は、2012年に発売された同名書籍の新装版だ。前著を刊行してから積み上げてきた治療法や日常生活での対処法を紹介している。

著者は、20年以上起立性調節障害の診療に携わってきた心療内科医の森下克也氏。森下医師は、親や教師が起立性調節障害という病気について正しく認識することで、偏見から子どもを守り、正しいサポート体勢ができるようになると言う。

「なまけている」「仮病を使っている」ではなく病気

起立性調節障害は小学校高学年から中学生で発症することが多い。朝起きられなくなるという症状は、どう見ても、単なる朝寝坊だ。そんな子どもに、親はついつい「なまけている」ときつい言葉を投げつけてしまう。

しかし、子ども本人は、なまけているわけでもなければ、仮病を使っているわけでもない。ただ目が覚めず、身体が動かない。親もそんな状態の子どもに焦りや戸惑いを感じるようになっていく。

子どもがそんな状態になってしまったとき、親はどうしたらいいのだろうか。

森下医師は、まず状況を正しく理解することを勧める。起きられず、行きたいのに学校に行けない病気があると知ることが大切だ。

そして、子どもにとって大切なのは「そんな自分を受け入れてくれる家庭がある」と感じることだという。

起立性調節障害、3つの要因、4つの型

森下医師の説明によると、起立性調節障害の原因は自律神経のアンバランスにある。

思春期の急な身長の変化に神経の成長が追いつかず、血流や筋力をコントロールしている自律神経のネットワークと体格のバランスにズレが生じる。そのため、急に立ち上がるなどの姿勢の変化により、めまいや立ちくらみが起こる。

しかし、これらの身体の変化は誰にでも起こるはずだ。なぜ一部の子どもだけがその症状に悩むことになるのか。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

原油先物9.5億ドル相当売却、米イラン停戦発表の数

ビジネス

日本の財政中長期試算、改善の余地ある=片山財務相

ワールド

薄氷の米・イラン停戦、パキスタンが夜通し奔走し合意

ビジネス

米シティ、AI活用で口座開設とシステム更新を迅速化
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中