最新記事

テクノロジー

国境を越えて貸し借りができる充電器シェアリングサービス「ChargeSPOT」

2019年5月15日(水)17時45分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

INFORICH

<スマホ利用者の悩み「充電切れ」の解消にシェアリングサービスが登場。しかも、東京で借りたバッテリーを香港で返却する、といったことも可能だ>

スマートフォンの所有率は年々上がっており、日本では今、世帯保有率が75%超と、パソコンの所有率をも上回っている。そんなスマートフォン利用者たちにとって、尽きない悩みの1つが充電切れだ。外出先で充電が切れそうになって困った経験は、誰にでもあるだろう。

モバイルバッテリーを購入して持ち歩く人も少なくないが、スマートフォン充電器にはシェアリングサービスもある。「ChargeSPOT (チャージスポット)」だ。専用アプリで利用者とスマートフォン充電器を繋ぐプラットフォームで、なんと国境を越えての貸し借りもできる。出張や旅行にも使える便利なプラットフォームだ。

使い方は簡単。外出時に充電が切れてしまった際、最寄りのChargeSPOTスタンドをアプリで検索し、そこで充電器を借りることができる。また、借りたバッテリーはどのスタンドでも返却が可能だ。

国内では現在約2500台のスタンドがあり、香港ではセブンイレブン700店舗へ導入されている。さらには台湾・タイ・ハワイへの進出も決まっているので、例えば東京で借りたバッテリーを香港で返却する、などといったことも可能。今後はさらにグローバルに利用できるようになるだろう。

chargespot190515-2.jpg

INFORICH

専用アプリをインストールして登録すれば、最寄りのレンタルスポットでQRコードをかざすだけでバッテリーのレンタルができるという気軽さ。その場で充電が終わるのを待つ煩わしさがなく、どのスタンドでも返却が可能なので、充電しながら移動することができる。レンタル開始から返却まで1時間150円、48時間まで300円、48時間以降は2280円でバッテリー返却不要となる。

ChargeSPOTの専用アプリに加え、ユーザー数10億人を越える中国のSNSアプリ「WeChat」内のミニプログラムでも利用できるようになっている。今後はLINEアプリ内のChargeSPOT公式アカウントから直接サービスが利用できるようになる予定だ。

chargespot190515-3.jpg

INFORICH

さらには、イオングループ、ローソン、TSUTATA、NTTドコモ、JR九州(実証実験中)、近鉄、森ビル、神戸市、福岡市など、数百にのぼる企業や法人での導入が決まっており、年内に1万5000カ所、2021年には10万カ所のChargeSPOT設置が計画されている。また、これら国内および海外市場における事業展開を視野に入れ、ゴールドマン・サックスから運転資金支援を受けるための基本合意に至っている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

バークレイズも米利下げ予想後ずれ、中東紛争でインフ

ワールド

ペルシャ湾内の日本関係船舶、水・食料・燃料確保に問

ワールド

制裁緩和でロシアに経済的恩恵とゼレンスキー氏、中東

ワールド

イラン報道巡り米テレビ局の免許剥奪示唆、米通信監督
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 3
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングアップは「2セット」でいいのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 6
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 7
    ぜんぜん身体を隠せてない! 米セレブ、「細いロープ…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 10
    50代から急増!? 「老け込む人」に共通する体の異変【…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中