最新記事

THE GLOBAL ECONOMY 2018

ビットコインに未来はない、主犯なき投資詐欺だ

2018年1月10日(水)12時39分
ルズベー・バチャ(シティーファルコンCEO)

Illustration by Sorbetto/Getty Images


0116cover-150.jpg<ニューズウィーク日本版1月10日発売号(2018年1月16日号) は、「好調」な世界経済の落とし穴を、ノーベル賞経済学者らが読み解く「THE GLOBAL ECONOMY 2018」特集。ジョセフ・スティグリッツ(ノーベル賞経済学者)、アンガス・ディートン(ノーベル賞経済学者)、モーリス・オブストフェルド(IMFチーフエコノミスト)、ローレンス・サマーズ(元米財務長官)、カイフー・リー(グーグル・チャイナ元総裁)、ダニエル・グロー(欧州政策研究センター所長)、エドマンド・フェルプス(ノーベル賞経済学者)らが寄稿するこの特集から、ビットコインのリスクを論じた記事を転載>

主流メディアもようやくビットコインに注目し始めた。いや、降って湧いた投資ブームで注目せざるを得なくなったというのが実情だろう。

ビットコイン相場は昨年初めから12月半ばまでに1600%超も上昇した。1ビットコイン(BTC)=100ドル強だった時期にまとまった投資をした人たちは、文字どおり億万長者になったことになる。

ビットコインの時価総額は12月には2500億ドルを超えた。年末までには相場は調整局面に入ったものの、今も乱高下が続いている。

12月の急騰をもたらしたのは何なのか。主な要因は、米規制当局がビットコインの先物取引を認可したこと。機関投資家の市場参入が予想され、期待感から現物相場も上昇した。他の国々もこの動きに倣うとすれば、今後さらに巨額の資金が流入するだろう。

そうではあっても、ただのオープンプラットフォームが時価総額で世界屈指の巨大企業と肩を並べるとは一体どういうことなのか。

「バブルにすぎない」──おそらくそれが答えだろう。

ドルであれ、円やポンドであれ、通貨は価値を示す尺度だ。例えば5ポンド紙幣は5ポンドの価値がある商品やサービスと交換できるが、5ポンド紙幣そのものに価値があるわけではない。

ビットコインももともとはそうした機能を持つ通貨として開発された。つまり、1BTCを提供すれば、1BTCの価値がある商品なりサービスを入手できるというコンセプトだ。しかし現実には1BTCを提供すれば1万5000ドルを入手できるという状況になった。その結果、ビットコインは価値の尺度、つまり通貨ではなくなった。通貨であれば、これほど価値が上がれば、今頃は超デフレになっているはずだが、そうはなっていない。

ならば、ビットコインは何なのか。別の資産か。価値を蓄積・保存できるという点では金塊に近いが、金塊のような実体はない。

遅れて投資すれば大損する

ビットコインはシステムだ。資金はそのシステムに流入している。システムの価値は人々の「認識」で決まる。

BTCをドルや円に換えれば、商品やサービスを買える。初期にビットコインに投資した人たちは新参者がどんどん資産をもたらしてくれたおかげで、現時点で換金すれば巨万の富を手にできる。その意味では、ビットコインはポンジ・スキーム、つまり資金を運用せずに、次々に投資を募って利回りを払う一種の投資詐欺のようなものだ。ただし、ビットコインはいわば分散型のポンジ・スキームで、誰かが仕組んだ詐欺ではなく、参加者全体がその仕組みを支えている。

MAGAZINE

特集:残念なリベラルの処方箋

2019-7・ 2号(6/25発売)

日本でもアメリカでも存在感を示せない「リベラル」 対抗軸として政権担当能力を示す方法は?

人気ランキング

  • 1

    世界最大級のネコ、体重320キロのアポロを見て単純に喜んではいけない

  • 2

    犬を飼うかどうかは遺伝子が影響を与えている

  • 3

    地下5キロメートルで「巨大な生物圏」が発見される

  • 4

    生きるために自分の足を噛みちぎった犬ルークの強さ

  • 5

    うろたえる韓国、北朝鮮の非核化交渉で脇役に

  • 6

    トランプの対中貿易戦争に巻き込まれた「勝ち組」と…

  • 7

    若年層の頭蓋骨にツノ状の隆起ができていた......そ…

  • 8

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、…

  • 9

    南アフリカのランド、新興国通貨「売り」一番の標的に …

  • 10

    イランはなぜ米軍ドローンを撃墜したか その真の標的

  • 1

    世界最大級のネコ、体重320キロのアポロを見て単純に喜んではいけない

  • 2

    若年層の頭蓋骨にツノ状の隆起ができていた......その理由は?

  • 3

    テスラの半自動運転システムで居眠りしたまま高速を50キロメートル走行

  • 4

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、…

  • 5

    走る車の中から子猫を投げ捨て!相次ぐ蛮行に怒りの…

  • 6

    自撮りヌードでイランを挑発するキム・カーダシアン

  • 7

    アメリカ心理学会「体罰反対決議」の本気度──親の体…

  • 8

    イランの無人機撃墜がアメリカにとって重大な理由

  • 9

    地下5キロメートルで「巨大な生物圏」が発見される

  • 10

    「何か来るにゃ...」 大阪地震の瞬間の猫動画に海外…

  • 1

    世界最大級のネコ、体重320キロのアポロを見て単純に喜んではいけない

  • 2

    サーモンを愛する「寿司男」から1.7mのサナダムシ発見

  • 3

    台湾のビキニ・ハイカー、山で凍死

  • 4

    マイナス40度でミニスカ女子大生の脚はこうなった

  • 5

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 6

    プラスチック製「人工子宮」でヒツジの赤ちゃんが正…

  • 7

    脳腫瘍と思って頭を開けたらサナダムシだった!

  • 8

    タピオカミルクティー飲み過ぎで病院!? 中国の14…

  • 9

    アメリカの衛星が捉えた金正恩「深刻な事態」の証拠…

  • 10

    地下5キロメートルで「巨大な生物圏」が発見される

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
ニューズウィーク日本版編集部員ほか求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2019年6月
  • 2019年5月
  • 2019年4月
  • 2019年3月
  • 2019年2月
  • 2019年1月