最新記事

トレンド

絵文字フィーバー日本から世界へ

各国で絵文字が爆発的な人気を呼んでいるが、本家の日本では廃れている不思議とその理由

2016年1月6日(水)16時40分
マット・アルト

日本発エモジ文化 外国での絵文字の人気はかつての日本とは比べものにならないほど高い Roy Scott/Ikon Images/GETTY IMAGES

 日本発の「絵文字(英語でもemoji)」にとって、2015年は記念すべき年になった。ニューヨーク・タイムズ紙は1月に絵文字をあしらった見出しを付け、3月にはニューヨーカー誌も表紙に絵文字を並べた。

 ミシガン州の裁判では証拠として絵文字が引用された。4月に安倍晋三首相をホワイトハウスに招いたバラク・オバマ米大統領は、マンガやアニメ、絵文字を生んだ日本に感謝してみせた。イギリスではウェールズ人の教授が、国内で最も急速に広まった「言葉」だと分析。同性愛カップルを表す絵文字の使用を禁止する方針を打ち出したのはロシア政府だ。

 とどめはオックスフォード英語辞典。ワード・オブ・ザ・イヤー2015(15年の言葉)として、「うれし泣き顔」の絵文字を選んだ(絵文字が選ばれたのは初めてだ)。

 今やオンライン上では、絵文字なしのコミュニケーションは考えられないが、英語圏で爆発的人気が出たのはほんの数年前のこと。11年10月にiPhoneのOSがアップデートされ、絵文字が使えるようになったのがきっかけだ。

 これほど短期間に、これほど盛り上がった絵文字熱は一過性のものなのか。ブームが去った後はどうなるのか。これらの答えは、故郷の日本で見つかるかもしれない。

 ごく初期の絵文字は97年に発売されたJ‐フォン(現ソフトバンク)の携帯電話に収められたが、本体価格が高過ぎて一般には普及しなかった。私たちが現在知っている絵文字の直接の祖先は、99年に生まれたものだ。

 では今の日本の状況は? 「ブームは終わった」と、かつてNTTドコモで絵文字を開発した栗田穣崇(しげたか)は言う。「まだ使われているが、勢いはない」。オバマの賛辞についても「『あれ、外国ではまだ絵文字が人気なの!?』と、多くの日本人が思ったんじゃないか」と彼は言う。

 日本における絵文字の栄枯盛衰をたどってみよう。NTTドコモが絵文字の原型を採用したのは99年のこと。携帯電話による日本初のインターネット接続サービス、iモード向けの機能だった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ノーベル平和賞マチャド氏、授賞式間に合わず 「自由

ワールド

ベネズエラ沖の麻薬船攻撃、米国民の約半数が反対=世

ワールド

韓国大統領、宗教団体と政治家の関係巡り調査指示

ビジネス

エアバス、受注数で6年ぶりボーイング下回る可能性=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 3
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ?
  • 4
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡…
  • 5
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「…
  • 6
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲…
  • 7
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 10
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中