最新記事

トレンド

絵文字フィーバー日本から世界へ

各国で絵文字が爆発的な人気を呼んでいるが、本家の日本では廃れている不思議とその理由

2016年1月6日(水)16時40分
マット・アルト

日本発エモジ文化 外国での絵文字の人気はかつての日本とは比べものにならないほど高い Roy Scott/Ikon Images/GETTY IMAGES

 日本発の「絵文字(英語でもemoji)」にとって、2015年は記念すべき年になった。ニューヨーク・タイムズ紙は1月に絵文字をあしらった見出しを付け、3月にはニューヨーカー誌も表紙に絵文字を並べた。

 ミシガン州の裁判では証拠として絵文字が引用された。4月に安倍晋三首相をホワイトハウスに招いたバラク・オバマ米大統領は、マンガやアニメ、絵文字を生んだ日本に感謝してみせた。イギリスではウェールズ人の教授が、国内で最も急速に広まった「言葉」だと分析。同性愛カップルを表す絵文字の使用を禁止する方針を打ち出したのはロシア政府だ。

 とどめはオックスフォード英語辞典。ワード・オブ・ザ・イヤー2015(15年の言葉)として、「うれし泣き顔」の絵文字を選んだ(絵文字が選ばれたのは初めてだ)。

 今やオンライン上では、絵文字なしのコミュニケーションは考えられないが、英語圏で爆発的人気が出たのはほんの数年前のこと。11年10月にiPhoneのOSがアップデートされ、絵文字が使えるようになったのがきっかけだ。

 これほど短期間に、これほど盛り上がった絵文字熱は一過性のものなのか。ブームが去った後はどうなるのか。これらの答えは、故郷の日本で見つかるかもしれない。

 ごく初期の絵文字は97年に発売されたJ‐フォン(現ソフトバンク)の携帯電話に収められたが、本体価格が高過ぎて一般には普及しなかった。私たちが現在知っている絵文字の直接の祖先は、99年に生まれたものだ。

 では今の日本の状況は? 「ブームは終わった」と、かつてNTTドコモで絵文字を開発した栗田穣崇(しげたか)は言う。「まだ使われているが、勢いはない」。オバマの賛辞についても「『あれ、外国ではまだ絵文字が人気なの!?』と、多くの日本人が思ったんじゃないか」と彼は言う。

 日本における絵文字の栄枯盛衰をたどってみよう。NTTドコモが絵文字の原型を採用したのは99年のこと。携帯電話による日本初のインターネット接続サービス、iモード向けの機能だった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

パナマ最高裁、香港企業の港湾契約に無効判断 売却計

ビジネス

中国の25年歳入が5年ぶり減少、不動産不況と内需低

ビジネス

独失業者数、1月は横ばい 労働市場の勢い欠如浮き彫

ビジネス

インタビュー:財政懸念で円高継続の可能性少ない、日
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 6
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 7
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 10
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴 日本…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 8
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 9
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中