「消費者の反乱」が待っている...気候変動・クリーンエネルギーが「勝てる」メッセージになる日

「そもそも多くの企業は本気ではなかった。野心的な目標を掲げてはいたが、外部環境の不確実性や事業上の制約が明らかになるにつれて、目標を再調整している」

企業のスタンスは複雑だと、リーは言う。「単純な後退というより、変化する環境下での選別に見える」。行動を先送りする企業もあれば、気候変動の影響について一段と深く考察している企業もある。

社会的な成果を数字に

「熱波や洪水、森林火災や水不足といった気候変動がもたらす物理的な影響は、今やビジネス上の重大なリスクだ」と、リーは言う。「業務スケジュールやサプライチェーン、保険費用、資金調達を左右する要因になっている」

今や気候戦略は、企業PRのためのものというより、もっと泥くさい業務の一部となっている。そして投資家も、企業の環境対策への評価の仕方を変えつつある。

リーによれば、投資家はこれまで環境や社会、ガバナンスに関する問題への取り組みの有無に注目していた。だがそれでは実際の効果の程が分からないため、成果をきちんと測るための新たな手法が登場してきたという。例えば企業が革新的な環境技術を導入した場合、それがどの程度の排出削減につながるかまで評価するのだ。

「結構なことだ。社会的な成果と財務的なパフォーマンスをセットで見られる」と、リーは言う。