最新記事
健康

ビタミン剤で「皮膚がん」のリスクが低下する可能性...DNA修復が鍵か？【最新研究】

Vitamin Supplement Linked to Reduced Risk of Skin Cancer

2025年10月2日（木）17時40分
ハンナ・ミリントン

「ニコチン酸アミドは、シンプルなビタミンB3誘導体でありながら、皮膚がん予防において実用的な選択肢として有望です」と語るのは、オーストラリア・クイーンズランド大学フレイザー研究所の主任研究員のユスフ・モハメッド博士だ。

「とくに［表皮の角化細胞が悪性化して発生する］有棘細胞がん（ゆうきょくさいぼうがん：SCC）において顕著な効果が見られ、リスクは20％以上低下しました。なかでも、最初の皮膚がん発症後すぐにニコチン酸アミドを摂取した患者では、リスクが約50％も低下しています。このことから、摂取開始時期の早さが重要な鍵であることが示唆されます。

（...）臨床医にとって、ニコチン酸アミドの魅力は入手のしやすさ、安全性、副作用の少なさにあります。レチノイド系や侵襲的治療法とは異なり、ニコチン酸アミドは安価かつ市販で購入可能な選択肢であるためです」


　

一方で、臓器移植を受け、免疫抑制療法を受けている患者に対しては顕著な効果を示すことはなかった。ただし、早期導入を条件に限定的な有効性が見込まれる可能性はあるという。

「この結果は、長らく過小評価されてきたニコチン酸アミドによる低リスクの介入法が、特に既往歴のある患者にとって皮膚がん予防の一助となり得るという、多くの皮膚科医が指摘してきた見解を裏付けるものです」（モハメッド博士）

今後の課題として、追跡研究による実証と、効果の高い被験者「スーパー・プロデューサー」の特定による個別的介入戦略が必要だとウィーレス医師は指摘する。

アメリカでは、生涯のうち約2割の人が皮膚がんを発症するとされており、研究者らは今回の研究が予防の新たな手段として活用され得ると指摘する。なお、ニコチン酸アミドは市販のサプリメントであり処方箋は不要だが、服用の際には医師や薬剤師に相談することが推奨される。

【参考文献】
Breglio, K. F., Knox, K. M., Hwang, J., Weiss, R., Maas, K., Zhang, S., Yao, L., Madden, C., Xu, Y., Hartman, R. I., & Wheless, L. (2025). Nicotinamide for Skin Cancer Chemoprevention. JAMA Dermatology.

【関連記事】
清涼飲料水が「大腸がんの転移」を加速させる可能性...新たな代謝経路が関与か？【最新研究】
髪にも「日焼け止め」を使うべきなのか？...専門家が語る、紫外線と頭皮ダメージ
「SPF50でも不十分？」...皮膚科専門医が明かす「紫外線との正しい付き合い方」とは

ニューズウィーク日本版 トランプの大誤算
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月14号（4月7日発売）は「トランプの大誤算」特集。国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

パーシング・スクエア、ユニバーサル・ミュージックを
2026.04.08

ビジネス

米ギリアド、独バイオ企業を50億ドルで買収　がん治
2026.04.08

ビジネス

ムーディーズ、米ＢＤＣの見通しを「ネガティブ」に引
2026.04.08

ワールド

米ジョージア州下院補選、トランプ氏支持の共和党フラ
2026.04.08
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官　ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ　トランプ政権への怒り…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 7
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 8
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 9
    ５日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 9
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中