最新記事
健康

「早死リスク」を20%下げる食事が明らかに...健康寿命を延ばすカギは「フラボノイドの多様性」にあった【最新研究】

Foods That May Lower Risk of Early Death Revealed

2025年6月8日(日)08時45分
メリッサ・フルール・アフシャー

フラボノイドにはさまざまな健康効果があることはすでに広く知られており、紅茶、ブルーベリー、イチゴ、オレンジ、リンゴ、ブドウ、ダークチョコレートなどが、フラボノイドが豊富な食品として挙げられる。

パーメンター研究員は、フラボノイドの総量よりも多様性の方が重要であると強調する。同じ量を摂取していた人の中でも、より多くの種類からフラボノイドを取り入れていた人々は、各種疾患のリスクがさらに低かったという。


 

つまり、摂取量をお茶だけでまかなうのではなく、さまざまなフラボノイドを含む食品をバランスよく摂取することが望ましいということだ。

なお、フラボノイドの健康効果については明らかになりつつあるが、より多くの種類のフラボノイドを摂取することによって高い予防効果を得られるというメカニズムについては、まだ研究段階にある。

それでも今回の研究データは、特定の「スーパーフード」に頼るのではなく、特にフラボノイドを多く含む食品を中心とした多様な食生活こそが、慢性疾患のリスクを効果的に下げる手段になり得ることを示唆している。

ヒトの行動科学研究者で長寿研究の専門家でもあるマーク・コヴァックス博士も、フラボノイドが健康維持に不可欠だという見解を示し、ベリー類は慢性疾患リスクを抑える上で最も優れた食品の1つだと本誌に語る。

ブルーベリー、ブラックベリー、ラズベリーには、フラボノイドの一種であるポリフェノールが豊富に含まれている。コヴァックス博士は次のように述べる。

「ベリーは脳の健康を支え、酸化ストレスを軽減し、生物学的老化の進行を遅らせる可能性があります」


【参考文献】
Parmenter, B., Thompson, A. S., Bondonno, N. P., Jennings, A., Murray, K., Perez, Cornago, A., Hodgson, J. M., Tresserra-Rimbau, A., Kuhn, T., Cassidy, A. (2025). High diversity of dietary flavonoid intake is associated with a lower risk of all-cause mortality and major chronic illness. Nature Food.

ニューズウィーク日本版 高市vs中国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「高市vs中国」特集。台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

高市首相、応援演説で円安メリットに言及 米関税のバ

ワールド

米政府機関の一部が閉鎖、短期間の公算 予算案の下院

ビジネス

中国1月製造業PMIが50割れ、非製造業は22年1

ワールド

トランプ氏、労働統計局長にベテランエコノミスト指名
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 2
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 8
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中