最新記事
ファスティング

なぜ「ファスティング」は「筋トレ」と同じなのか? ...間食をやめるだけで、あなたはすでに成功している

2025年2月7日(金)12時40分
イヴ・メイヤー(コンサルタント)、メーガン・ラモス(臨床研究者・〈ザ・ファス ティング・メソッド〉共同設立者)

なまっている筋肉もあるだろうし、すぐに回復する筋肉もあるかもしれない。あなたのファスティングの筋肉をうまく使うためには、柔軟性が大切だ。いきなり数日間のファスティングを始めるのではなく、まずは初歩的なところから始めること。

ファスティングの筋肉の強さを決める要素はいろいろある。たとえば、インスリン値が高い人はつねにお腹が空いている状態なので、ファスティングに耐えるのは大変だ。そのほか、治療中の人や健康問題を抱えている人は(たとえば糖尿病など)、数日にわたるファスティングはできない。習慣も関係してくる。


 

一日に何度も食べなければいけない人もいるだろうし(その場合丸一日ファスティングをするのは無理だ)、いままでの慣例をなくしたくないという人もいるだろう。それでも大丈夫。あなたに合ったやり方がある。

ふたつのことを心がけていれば、ファスティングの筋肉を強くすることができる。まず、シンプル・ファスティングから始めて、徐々に目標を高くしていくこと。ゆるやかに始めて、1週間ごとにやり方を変えていけばいい。少しずつやり方を変えていけば、思わぬ副作用を減らすこともできる。

次に、ファスティングには着実に取り組むこと。ファスティングの筋肉は定期的に使わないと強くならない。1年に4回しかジムに行かないようでは、筋肉がつかないのと同じだ。

体にストレスをかけるのは、いい面と悪い面がある。あるストレスは筋肉の成長を助けるけれど、ストレスがかかりすぎると有害にもなる。とくに、生活にファスティングを取り入れるのが不安な人にとって、この考え方は大切だ。

最終的に多くの人が目指しているのは、36時間のファスティングを週に3回行うことだ。これを難なくできる人もいるけれど、そういう人は稀だ。ほとんどの人は一日に3回食事をして、間食をやめることから始める。

そう、祖父母のやっていたことと同じだ。いまの私たちの食生活は、少しずつ何度も食べたり、食事よりも間食のほうが多かったりするので、初めは一日に3回しか食べないということすら、大変に思えるかもしれない。けれども、そのうち食事だけをして間食をしないようにするのが、楽にできるようになる。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 7
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 10
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中