最新記事
健康

【医師が勧める40代からの健康診断】がん死因の女性1位、男性2位「大腸がん」の検査と初期症状

2024年4月25日(木)16時49分
石井 洋介 (医師、日本うんこ学会会長)*PRESIDENT Onlineからの転載
年約5万人が死亡するサイレントキラー大腸がんの初期症状はここに出る...医師が40代から年一回勧める検査

mi_viri - shutterstock

<年約5万人が死亡するが早期にはほとんど自覚症状がなく「サイレントキラー」と呼ばれる大腸がん。下痢と便秘を繰り返したり、出血がみられたら要注意だ>

自覚症状のない病気はどう発見すればいいか。

医師の石井洋介さんは「早期にはほとんど自覚症状がなく、『サイレントキラー』と呼ばれる大腸がんの初期症状は『うんこ』に現れる。下痢と便秘を繰り返したり、出血がみられたら要注意だ。大腸がん検診で行われる便潜血検査、いわゆる検便は、この微量な血(便潜血)を検出できる。少なくとも40代になったら年1回は受けるといい」という――。

※本稿は、石井洋介『便を見る力』(イースト・プレス)の一部を再編集したものです。

【1年に約5万人が大腸がんで死亡している】

現在、日本における死因の第1位は悪性新生物、すなわち「がん」です。昭和56(1981)年からずっと変わらず死因の第1位(厚生労働省「人口動態統計年報主要統計表」)で、令和4(2022)年の全死因における割合は24.6%。

さらにその中での順位は大腸がんは男性2位、女性は1位と高い位置にあります。人数にすると1年間で5万人以上が、大腸がんで死亡しているのです。東日本大震災で亡くなった方の数が約2万人、新型コロナウイルス感染症で亡くなった方の数がこれまでの累計で約7万人と考えると、とても多いことがわかります。

一方で5年生存率と呼ばれる治療の成績は年々よくなっていて、直近のデータでは平均して70%程度の方は5年以上生きられる病気になっています。現代では、がんはきちんと治療すれば治る可能性の高い病気と言えます。

特に大腸がんは罹患早期のステージ0、ステージ1の段階で治療すれば、5年生存率は9割を超えます。しかし、死亡者が減らないわけはいくつかあります。

ひとつは高齢化の影響です。胃腸は皮膚などに比べて細胞の入れ替わりが早いため、途中のどこかで遺伝子の異常も起こりやすくなります。そのため長寿になればなるほど、大腸がんの患者数は増えるのです。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イスラエル首相と会談 イラン核巡り「決

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中