最新記事

環境問題に意識高いヨーロッパは「昆虫食」を受け入れたか?

2023年4月20日(木)19時18分
岩澤里美(スイス在住ジャーナリスト)

とはいえ、これらの統計だけで、とくにフランスで昆虫食が受け入れられそうだということはできない。パリに長年住む筆者の知人も、「イノビート(2021年5月オープン)など昆虫食を出すレストランもありますが、一般的には、フランスでは昆虫食はまだまだ浸透していません。肉を食べる回数を減らした方が地球に優しい活動だという認識はだいぶ広まっていて、それで肉を減らしたり、肉ではなく魚を食べるフランス人は確実に増えましたが」と話す。知人の指摘では、フランス人はエスカルゴ(軟体動物)を食べ、その形状が昆虫にも見えるから、昆虫食への抵抗感ももしかしたら低いかもしれないとのことだ。

ドイツ、大半のパン屋は昆虫パウダー入りに反対

ドイツでも、今、多くのメディアが昆虫食について取り上げている。パンの国として有名なドイツでは、昆虫パウダーが入っていることを知らされずにパンを買ってしまうのではないか、その逆に、昆虫パウダー入りのパンが気軽に買えるようになるのかと気になる人も多いようだ。バイエルン放送(ドイツの公共放送局)が取材したパン屋の店主は、先述の2つの食用昆虫が新たに認可されてから、パンを買いに来た客たちが、ほぼ一様に「昆虫パウダー入りのパンはありますか」と聞いてきたと話している。

この店主は、昆虫パウダー入りのパンには反対だ。このパン屋では自家製パンではなく、ミュンヘンにあるパン工場で作られたパンを売っているが、そのパン工場でも昆虫パウダー入りのパンは将来も製造しないとはっきり述べている。

こちらの記事では、ドイツ南端に位置するボーデンゼー湖沿いのパン屋数件の反応を掲載している。どのパン屋も、昆虫パウダー入りのパンは製造しないと言っている。

昆虫食はまだニッチな製品だが、今後、どう変わっていくだろうか。家畜やペットの飼料、養殖魚の飼料の分野で食用昆虫が広く使われることは予想できるが、人が食べることを推奨していくとしたら、大人よりも子どもたちに啓蒙活動をする方が効果的だろう。


s-iwasawa01.jpg[執筆者]
岩澤里美
スイス在住ジャーナリスト。上智大学で修士号取得(教育学)後、教育・心理系雑誌の編集に携わる。イギリスの大学院博士課程留学を経て2001年よりチューリヒ(ドイツ語圏)へ。共同通信の通信員として従事したのち、フリーランスで執筆を開始。スイスを中心にヨーロッパ各地での取材も続けている。得意分野は社会現象、ユニークな新ビジネス、文化で、執筆多数。数々のニュース系サイトほか、JAL国際線ファーストクラス機内誌『AGORA』、季刊『環境ビジネス』など雑誌にも寄稿。東京都認定のNPO 法人「在外ジャーナリスト協会(Global Press)」監事として、世界に住む日本人フリーランスジャーナリスト・ライターを支援している。www.satomi-iwasawa.com

メンバーシップ無料
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

訂正-ECB、年内利上げ観測強まる 中東紛争でイン

ワールド

イスラエル軍、テヘランに新たな攻撃開始 イラン「ミ

ビジネス

テスラ、29億ドル相当の太陽光発電設備購入巡り中国

ビジネス

ゴールドマン、英利下げ時期の予想27年に後ずれ ペ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え時の装いが話題――「ファッション外交」に注目
  • 2
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 3
    韓国製ミサイル天弓-II、イラン戦争で96%迎撃の衝撃 ──「成功」が招く自国防衛の弱体化
  • 4
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
  • 5
    「マツダ・日産・スバル」が大ピンチ?...オーストラ…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    原油高騰よりも米国経済・米株市場の行方を左右する…
  • 8
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する…
  • 9
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 10
    「嘘でしょ!」空港で「まさかの持ち物」を武器と勘…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 3
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 4
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
  • 7
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 8
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 9
    韓国製ミサイル天弓-II、イラン戦争で96%迎撃の衝撃 …
  • 10
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中