最新記事

昆虫食

20年以内に、人々の主要なタンパク源は昆虫になる──食糧危機の解決策

2017年11月17日（金）18時15分
高森郁哉

「20年以内に、人々の主要なタンパク源は昆虫になる」　Rebecca Cook-REUTERS

世界各国で古くからある慣習だが、欧米ではほぼマイナーな存在だった「昆虫食」。だが、著名経営者が昆虫食ビジネスの新興企業に投資したり、欧州連合（EU）の域内で来年1月に食用昆虫の取引が自由化されたりと、状況は大きく変わりつつある。

アトランタ・ホークスでコオロギ入りのタコスが販売開始

「20年以内、あるいは15年以内に、人々の主要なタンパク源は昆虫になる」。そう語ったのは、米ハイテク大手シスコシステムズの会長、ジョン・チェンバース氏だ。2015年まで20年にわたり同社のCEOを務め、現職も来月に退くことを表明しているチェンバース氏は、11月上旬にカリフォルニア州で開催されたイベント「テコノミー17」でそんな予測を示した。

CNETの記事によると、同氏は昆虫食ビジネスを手がけるテキサス州の新興企業アスパイア・フード・グループに出資し、同社CEOのメンターも務めている。アスパイアはロボットを導入したハイテク施設で食用コオロギを養殖しており、通常の3分の1の期間で50％大きな成虫に育てることができるという。同社はまた、ガーナで食用のヤシオオオサゾウムシの幼虫を養殖する農場にも最新技術を提供している。


米国ではまた、ジョージア州に本拠を置く全米プロバスケットボール協会（NBA）のチーム、アトランタ・ホークスのスタジアムで、10月下旬からコオロギ入りのタコスが販売開始されたことも話題になった。

食糧危機と環境問題の解決策として

国連食糧農業機関（FAO）は2013年、「食用昆虫：食料と飼料の安全保障に向けた将来展望─」と題したレポートを発表した。レポートによると、世界の人口は2050年に90億人に達し、食肉の消費量は世界全体で約30％増加すると予想されるという。だが、世界に排出されるアンモニアの60〜70％が家畜に由来し、家畜の排泄物や腸内発酵から温室効果ガスも大量に排出されるなど、畜産業は環境汚染や地球温暖化への悪影響が指摘されている。そのため、食用や飼料としての昆虫の利用が、安定的にタンパク源を供給しながら環境の改善にも役立つとして期待されている。

takamori1117a.jpg

国連食糧農業機関の「Edible insects Future prospects for food and feed security」

それから2年後の2015年、EUは食用昆虫を含むノベルフード（新奇な食べ物、珍しい食べ物の意味）の域内商取引などのルールを改定する「ノベルフードに関する規制」を承認。この新ルールは2018年1月1日から施行され、食用昆虫や昆虫を原料に含む食品がEU域内で自由に売買できるようになる。

日本でもイナゴやハチの幼虫の佃煮などが知られているが、やはり昆虫食には心理的な抵抗があるという人も多いだろう。とはいえ、家畜に代わるエコなタンパク源として、食用昆虫への期待が高まっているのは世界的な傾向のようだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

金総書記、プーチン氏に新年メッセージ　朝ロ同盟を称
2025.12.27

ワールド

タイとカンボジアが停戦で合意、72時間　紛争再燃に
2025.12.27

ワールド

アングル：求人詐欺で戦場へ、ロシアの戦争に駆り出さ
2025.12.27

ワールド

ロシアがキーウを大規模攻撃＝ウクライナ当局
2025.12.27
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化　米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 9
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 10
    【クイズ】世界で最も1人当たりの「ワイン消費量」が…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中