最新記事

昆虫食

20年以内に、人々の主要なタンパク源は昆虫になる──食糧危機の解決策

2017年11月17日（金）18時15分
高森郁哉

「20年以内に、人々の主要なタンパク源は昆虫になる」　Rebecca Cook-REUTERS

世界各国で古くからある慣習だが、欧米ではほぼマイナーな存在だった「昆虫食」。だが、著名経営者が昆虫食ビジネスの新興企業に投資したり、欧州連合（EU）の域内で来年1月に食用昆虫の取引が自由化されたりと、状況は大きく変わりつつある。

アトランタ・ホークスでコオロギ入りのタコスが販売開始

「20年以内、あるいは15年以内に、人々の主要なタンパク源は昆虫になる」。そう語ったのは、米ハイテク大手シスコシステムズの会長、ジョン・チェンバース氏だ。2015年まで20年にわたり同社のCEOを務め、現職も来月に退くことを表明しているチェンバース氏は、11月上旬にカリフォルニア州で開催されたイベント「テコノミー17」でそんな予測を示した。

CNETの記事によると、同氏は昆虫食ビジネスを手がけるテキサス州の新興企業アスパイア・フード・グループに出資し、同社CEOのメンターも務めている。アスパイアはロボットを導入したハイテク施設で食用コオロギを養殖しており、通常の3分の1の期間で50％大きな成虫に育てることができるという。同社はまた、ガーナで食用のヤシオオオサゾウムシの幼虫を養殖する農場にも最新技術を提供している。


米国ではまた、ジョージア州に本拠を置く全米プロバスケットボール協会（NBA）のチーム、アトランタ・ホークスのスタジアムで、10月下旬からコオロギ入りのタコスが販売開始されたことも話題になった。

食糧危機と環境問題の解決策として

国連食糧農業機関（FAO）は2013年、「食用昆虫：食料と飼料の安全保障に向けた将来展望─」と題したレポートを発表した。レポートによると、世界の人口は2050年に90億人に達し、食肉の消費量は世界全体で約30％増加すると予想されるという。だが、世界に排出されるアンモニアの60〜70％が家畜に由来し、家畜の排泄物や腸内発酵から温室効果ガスも大量に排出されるなど、畜産業は環境汚染や地球温暖化への悪影響が指摘されている。そのため、食用や飼料としての昆虫の利用が、安定的にタンパク源を供給しながら環境の改善にも役立つとして期待されている。

takamori1117a.jpg

国連食糧農業機関の「Edible insects Future prospects for food and feed security」

それから2年後の2015年、EUは食用昆虫を含むノベルフード（新奇な食べ物、珍しい食べ物の意味）の域内商取引などのルールを改定する「ノベルフードに関する規制」を承認。この新ルールは2018年1月1日から施行され、食用昆虫や昆虫を原料に含む食品がEU域内で自由に売買できるようになる。

日本でもイナゴやハチの幼虫の佃煮などが知られているが、やはり昆虫食には心理的な抵抗があるという人も多いだろう。とはいえ、家畜に代わるエコなタンパク源として、食用昆虫への期待が高まっているのは世界的な傾向のようだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウクライナに兵器供与　50日以内の和平
2025.07.15

ビジネス

米国株式市場＝小反発、ナスダック最高値　決算シーズ
2025.07.15

ワールド

ウへのパトリオットミサイル移転、数日・週間以内に決
2025.07.15

ワールド

トランプ氏、ウクライナにパトリオット供与表明　対ロ
2025.07.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：AIの6原則
特集：AIの6原則
2025年7月22日号（7/15発売）

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中にまさかの居眠り...その姿がばっちり撮られた大物セレブとは？
  • 2
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機」に襲撃されたキーウ、大爆発の瞬間を捉えた「衝撃映像」
  • 3
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか？ 学位別「年収ランキング」を発表
  • 4
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    【クイズ】次のうち、生物学的に「本当に存在する」…
  • 7
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる？
  • 10
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた！」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 5
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか？ 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる？
  • 8
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 9
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 10
    トランプ関税と財政の無茶ぶりに投資家もうんざり、…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは？
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ　「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に？...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中