最新記事

昆虫食

20年以内に、人々の主要なタンパク源は昆虫になる──食糧危機の解決策

2017年11月17日（金）18時15分
高森郁哉

「20年以内に、人々の主要なタンパク源は昆虫になる」　Rebecca Cook-REUTERS

世界各国で古くからある慣習だが、欧米ではほぼマイナーな存在だった「昆虫食」。だが、著名経営者が昆虫食ビジネスの新興企業に投資したり、欧州連合（EU）の域内で来年1月に食用昆虫の取引が自由化されたりと、状況は大きく変わりつつある。

アトランタ・ホークスでコオロギ入りのタコスが販売開始

「20年以内、あるいは15年以内に、人々の主要なタンパク源は昆虫になる」。そう語ったのは、米ハイテク大手シスコシステムズの会長、ジョン・チェンバース氏だ。2015年まで20年にわたり同社のCEOを務め、現職も来月に退くことを表明しているチェンバース氏は、11月上旬にカリフォルニア州で開催されたイベント「テコノミー17」でそんな予測を示した。

CNETの記事によると、同氏は昆虫食ビジネスを手がけるテキサス州の新興企業アスパイア・フード・グループに出資し、同社CEOのメンターも務めている。アスパイアはロボットを導入したハイテク施設で食用コオロギを養殖しており、通常の3分の1の期間で50％大きな成虫に育てることができるという。同社はまた、ガーナで食用のヤシオオオサゾウムシの幼虫を養殖する農場にも最新技術を提供している。


米国ではまた、ジョージア州に本拠を置く全米プロバスケットボール協会（NBA）のチーム、アトランタ・ホークスのスタジアムで、10月下旬からコオロギ入りのタコスが販売開始されたことも話題になった。

食糧危機と環境問題の解決策として

国連食糧農業機関（FAO）は2013年、「食用昆虫：食料と飼料の安全保障に向けた将来展望─」と題したレポートを発表した。レポートによると、世界の人口は2050年に90億人に達し、食肉の消費量は世界全体で約30％増加すると予想されるという。だが、世界に排出されるアンモニアの60〜70％が家畜に由来し、家畜の排泄物や腸内発酵から温室効果ガスも大量に排出されるなど、畜産業は環境汚染や地球温暖化への悪影響が指摘されている。そのため、食用や飼料としての昆虫の利用が、安定的にタンパク源を供給しながら環境の改善にも役立つとして期待されている。

takamori1117a.jpg

国連食糧農業機関の「Edible insects Future prospects for food and feed security」

それから2年後の2015年、EUは食用昆虫を含むノベルフード（新奇な食べ物、珍しい食べ物の意味）の域内商取引などのルールを改定する「ノベルフードに関する規制」を承認。この新ルールは2018年1月1日から施行され、食用昆虫や昆虫を原料に含む食品がEU域内で自由に売買できるようになる。

日本でもイナゴやハチの幼虫の佃煮などが知られているが、やはり昆虫食には心理的な抵抗があるという人も多いだろう。とはいえ、家畜に代わるエコなタンパク源として、食用昆虫への期待が高まっているのは世界的な傾向のようだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ドイツ銀、28年にＲＯＥ13％超目標　中期経営計画
2025.11.18

ビジネス

米建設支出、8月は前月比0.2％増　7月から予想外
2025.11.18

ビジネス

カナダＣＰＩ、10月は前年比＋2.2％に鈍化　ガソ
2025.11.18

ワールド

ＥＵ、ウクライナ支援で3案提示　欧州委員長「組み合
2025.11.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 3
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地「芦屋・六麓荘」でいま何が起こっているか
  • 4
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 7
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 8
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 9
    経営・管理ビザの値上げで、中国人の「日本夢」が消…
  • 10
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    ヒトの脳に似た構造を持つ「全身が脳」の海洋生物...…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中