最新記事

自己啓発

アンガーマネジメント、6秒我慢しても逆効果 自衛隊メンタル教官直伝「怒りを一瞬で消す方法」とは

2022年6月14日(火)20時00分
下園壮太(心理カウンセラー) *PRESIDENT Onlineからの転載

もちろん、すぐに離れることができないシチュエーションもあるでしょうから、工夫が必要です。例えば、感情コンピュータの使用言語をうまく活用し、イメージの中で距離を取る、イヤホンやスマホの動画をうまく使う、他者と話す、電話をする、深呼吸をする......。そのような対処の代替案の1つとして、必死に数を数える(6秒)というのも有効な手です。

原則だけはしっかり理解して、たとえ6秒ルールがうまくいかなくても、いたずらに自分を責め、自信を失わないようにしておきたいものです。

仏教の教え「自分を変える」で怒りは手放せる?

怒りっぽい自分を何とかしたくて、宗教の門を叩(たた)く人もいるでしょう。

これも、うまくいく人とそうでない人がいますが、うまくいかない人の場合、実はアンガーマネジメントのときと同じように、「感情の強度を誤解している」「最初から強い敵を狙っている」場合が多いのです。

仏教などは、日本の文化になじみがあります。ですから、確かに親しみやすい教えも多いでしょう。しかし、お経の中などでも教えられているのは、基本的にはアンガーマネジメントと同じ、「自分(価値観)を変える」です。その中でも、欲望をなくすことと、感謝の念を持つことが、強調されているようです。これも、本当に「正しい」ことです。

ところが、こうしたことは、修行中の僧侶が、お寺などの限定された環境の中で、長い時間をかけて、ようやく怒りに対処できるようになった、そのときのコツなのです。

つまり、訓練されたお坊さんが、周囲も分別のあるお坊さんたちに囲まれ、世俗の煩わしさから解放されたお寺で生活するという、かなり恵まれた環境の中でようやく「欲望を消したり」「感謝したりすること」ができ、その結果、怒りをコントロールできるのです。

修行を積んだお坊さんでも、世俗に帰って、邪悪な人々と接したり、理不尽な世の中にもまれてしまうと、せっかく身につけた怒りへの対処が効果なく、「元の木阿弥」になってしまうこともあるでしょう。

だから、単純に「感謝しなさい」とか「己を捨てなさい」と言われても、普通の人には、かなり難しい課題なのです。そのコツだけで、すぐ怒りという強敵に対抗できるものではない、ということを知っておく必要があります。

「感謝できない」自分を責めないで

考え方や価値観を変えるのは、怒りを発生させないためには、とても重要なことです。

ただ、1段階の人でも、かなりの努力と時間がかかる、とても厳しい課題であることを忘れてはいけません。やろうと思っても、普通はできないものなのです。

ましてや、今イライラを何とかしなければと思っている2段階・3段階の人には、無理な課題です。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中