最新記事
医療

女性より男性が高リスク。目の寿命が尽きるAMDの一因「光環境の変化」とは?

2022年2月5日(土)16時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

また、性差にも興味深い話があり、白人は女性が男性より多く、男性に多い日本人とは逆です。その理由はよくわかっていません。

日本人男性の喫煙率が高いからとも言われますが、最近は男性の喫煙者も減少しており、原因はそれだけではないと思われます。食習慣やメタボリックシンドロームのような全身要因に加え、網膜自体やそれを取り巻く血液循環に何らかの性差があるのではないか、と筆者は考えています。

発症を加速させる生活環境の変化

患者数が増加した最大の要因は、高齢人口の増加です。しかし、50 歳以上の有病率が高くなっていることから発症率も増加していると考えられます。

久山町研究で1998年から2007年の9年間に新たにAMDを発症した人は1.4%(男性2.6%、女性0.8%)でした。この値は白人の3.3%より低く、黒人の0.7%より高いものでした。

しかし、男性だけを見ると日本人の発症率は白人男性よりむしろ高く、女性が低いために平均が低くなっているだけです。したがって、今後、男性の患者が欧米並みに増加することが懸念されます。

では、なぜ発症率は上昇するのでしょうか。それを理解するには、AMDが発生するメカニズムを知る必要がありますが、ここでは、その原因について説明したいと思います。

AMDの発症には「遺伝」と「環境」がかかわっています。環境要因で大きなウエイトを占めるのが光環境、食生活、タバコ、動脈硬化、そして血圧です。

久山町研究が結果を発表した1998年と2012年に70歳だった方々の誕生年は、前者が1928年(昭和3年)、後者が1942年(昭和17年)です。この両者を取り巻いた光環境を考えると、そこには大きな差異があることがわかります。

日本で初めて蛍光灯が発売されたのが1940年(昭和15年)、一般家庭での使用は昭和30年代なので、昭和3年生まれの方は大人になってから蛍光灯のある暮らしを送り始め、昭和17年生まれの方は学齢期から蛍光灯の明かりを見ていたことになります。

また、カラーテレビの放送開始は1960年(昭和35年)ですから、昭和3年生まれの方は30歳を過ぎて初めてカラーテレビを目にし、ワープロが活躍した昭和60年代にはすでに定年を迎えていました。

いっぽう、昭和17年生まれの方は、現役時代に仕事でワープロを使い、パソコンも始めていたでしょう。

このように、両世代の間においても、眼に入る光の量が急に増加していることがわかります。

その後のIT機器の普及は目覚ましく、1995年に「Windows95」が発売され、98年にはNTT1社だけだった携帯キャリアも、いまでは数多くの会社が競い合い、小学生から高齢者まで毎日スマホ画面を見ています。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

日中双方と協力可能、バランス取る必要=米国務長官

ビジネス

マスク氏のテスラ巨額報酬復活、デラウェア州最高裁が

ワールド

米、シリアでIS拠点に大規模空爆 米兵士殺害に報復

ワールド

エプスタイン文書公開、クリントン元大統領の写真など
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 4
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 5
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 6
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 7
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 8
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 9
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 10
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中