最新記事
ヘルス

肩こりや腰痛に悩む人がハマる大きな失敗 「姿勢をよくする」ことが体をゆがませる

2021年7月25日(日)13時35分
大橋しん(理学療法士、アレクサンダー・テクニーク国際認定教師) *PRESIDENT Onlineからの転載

このやり方では、私には無理でした。どんなに頑張っても、まっすぐな姿勢がもつのは10分くらい。すぐ疲れてしまい、また元の悪い姿勢に戻ってしまうのです。それどころか、反動でよりいっそう姿勢が崩れていく......そんな悪循環でした。

「ふんわりさせる」という視点

何がダメだったのでしょうか? 答えは簡単です。心身の緊張が原因で姿勢が悪くなっているのに、さらに心身を緊張させて「よい姿勢」をつくろうとしていたからです。

これは逆効果でしかありません。これらの「よい姿勢」に、「しっかり」はあっても、「ふんわり」はありません。ここは断言したいのですが、私たちが健康的で幸せな人生を送っていくための「よい姿勢」には、「ふんわり」が絶対に必要不可欠です。

つまり、「ふんわり」と「しっかり」が両立していなければなりません。両方あって、はじめて「よい姿勢」と言えるのです。みなさんが親や学校に言われてきたのは、「しっかり」だけではないでしょうか?

世の中には、姿勢をよくする本や、ねこ背をなおす本がたくさん出ています。ある本は、トレーニングを勧めています。たしかに、姿勢を保つのに筋肉は必要ですから、間違ってはいません。

でも、体を「ふんわり」させるという観点が抜けているために、逆効果になってしまっています。まずは体を「ふんわり」させなければなりません。その結果として、背骨や体幹が伸び上がり、体を「しっかり」支えてくれるのです。

alexander_01.jpg

イラスト=『魔法のフレーズをとなえるだけで姿勢がよくなるすごい本』

引き算で体はラクになる

この話の続きをするにあたり、まず私の経歴を紹介させてください。私は、アレクサンダー・テクニークの指導講師であり、その身体技法を臨床に導入して成果を上げている理学療法士です。

アレクサンダー・テクニークとは、簡単に言ってしまうと、よりよく生きるために体と心の扱い方を学ぶ学問です。ここでは、「しようとしていないのに、無意識にしてしまっていることをやめていく、引き算のメソッド」とだけ言っておきましょう。

ポール・マッカートニー、スティング、キアヌ・リーヴス、松任谷由実などの有名人が行っていることも知られています。日本では知名度がいまひとつですが、欧米では大学のカリキュラムに入るくらい普及していて、医療や芸術をはじめ、さまざまな分野で幅広く活用されています。

私はドイツ留学中、このアレクサンダー・テクニークのレッスンを受け、自分の背中の痛みがすぐに解消したのをきっかけに興味を持ちました。そして、帰国後に勉強を重ねて、アレクサンダー・テクニークの教師として国際認定されたのです。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り

ビジネス

EXCLUSIVE-米FRB、年内1─2回の利下げ

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中