最新記事
ヘルス

「あれ？格好いい...」68kg減量に成功した女性、衝撃的な「肉割れ線」を披露したところ大好評に

Woman Shares Reality of 150lb Weight Loss With Permanent Deep Stretch Marks

2023年10月8日（日）07時20分
アリス・コリンズ
ダイエット（イメージ画像）

Dmytro Flisak／Shutterstock

＜医学的には線状皮膚萎縮症と呼ばれる「ストレッチマーク（肉割れ線）」。あまりに深い模様が、クールなトラ柄みたいだと評判に＞

体重が減ると外見も劇的に魅力的になる――という人もいるかもしれないが、約68キロのダイエットに成功したある女性が、過激な減量の結果として残された「現実」を浮き彫りにする写真をソーシャルメディア上で公開し、注目を集めている。身体に深く刻まれた「ストレッチマーク（肉割れ線）」だ。

■【動画】「クール」「トラ柄みたい」だと、むしろ好評を博した女性の深いストレッチマーク

TikTokユーザーの＠emmaa.getsfitt（エマ）は、大幅な減量で人生が変わったし、ソーシャルメディアに投稿する自分の姿に自信が持てるようになったと語る。その一方、「完璧」とは言えない現実についても隠すことなく明らかにしている。

エマは減量による「変身前」と「変身後」の姿を撮影した動画を数多く投稿しているが、中でも最も広く拡散された動画は、約68キロの減量に成功した後に残った深い「ストレッチマーク（肉割れ線、医学的な名称は線状皮膚萎縮症）」を撮影したものだ。

胴回りに幾つも残ったストレッチマークについて、エマは「以前は大嫌いだった」が、今はお気に入りになったと書いている。この動画がTikTokに投稿されると、大きな注目を集めた。

早い段階から治療を継続することで改善できる

ストレッチマークは必ずしも肯定的なものと見なされていないが、まったくもって自然な現象だ。米国皮膚科学会は、皮膚が急激に伸びたり縮んだりしたことが原因で、真皮のコラーゲン繊維やエラスチン繊維が裂けることによって発生する場合があると説明。思春期の急激な成長や妊娠、体重の急激な変化やウェイト・トレーニングなどによりストレッチマークができることが多いとしている。

一般にストレッチマークが消えることはないが、米国皮膚科学会はクリームやローションを塗ることが治療（改善）に役立つと指摘する。できてから長い時間が経過すると治療効果が薄くなるため、早い段階から治療を始める方が効果は高いと説明している。

治療開始から目に見える変化が現れるまでには何週間もの時間がかかる場合があるが、継続することが重要だという。

エマの動画は、多くがハードなワークアウトや健康的な食事に関するものだが、ダイエットの過程を正直に記録していることを評価する声が多い。誰かが達成した変身は多くの場合、完璧なものだと思われがちだが、エマは変身を遂げるにあたって難しかったことやつらかったことについても率直に語っている。

【関連記事】
マイナス40度でミニスカ女子大生の脚はこうなった
カロリー制限ダイエットが成功する確率は、約１％しかない

次のページ「努力の証」であり、美しく思えるとの評価の声も
まちづくり
川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に──「世界に類を見ない」アリーナシティプロジェクトの魅力
2026.02.12PR
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日立とＧＥベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導
2026.03.14

ワールド

米商務省、ＡＩ半導体輸出の新規則案を撤回　公表から
2026.03.14

ワールド

北朝鮮が約10発の弾道ミサイル発射、東海岸沖の海に
2026.03.14

ワールド

米、カーグ島の軍事目標「完全破壊」　イランは石油施
2026.03.14
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 7
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 8
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 9
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 10
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中