最新記事
ヘルス

「あれ?格好いい...」68kg減量に成功した女性、衝撃的な「肉割れ線」を披露したところ大好評に

Woman Shares Reality of 150lb Weight Loss With Permanent Deep Stretch Marks

2023年10月8日(日)07時20分
アリス・コリンズ
ダイエット(イメージ画像)

Dmytro Flisak/Shutterstock

<医学的には線状皮膚萎縮症と呼ばれる「ストレッチマーク(肉割れ線)」。あまりに深い模様が、クールなトラ柄みたいだと評判に>

体重が減ると外見も劇的に魅力的になる――という人もいるかもしれないが、約68キロのダイエットに成功したある女性が、過激な減量の結果として残された「現実」を浮き彫りにする写真をソーシャルメディア上で公開し、注目を集めている。身体に深く刻まれた「ストレッチマーク(肉割れ線)」だ。

■【動画】「クール」「トラ柄みたい」だと、むしろ好評を博した女性の深いストレッチマーク

TikTokユーザーの@emmaa.getsfitt(エマ)は、大幅な減量で人生が変わったし、ソーシャルメディアに投稿する自分の姿に自信が持てるようになったと語る。その一方、「完璧」とは言えない現実についても隠すことなく明らかにしている。

エマは減量による「変身前」と「変身後」の姿を撮影した動画を数多く投稿しているが、中でも最も広く拡散された動画は、約68キロの減量に成功した後に残った深い「ストレッチマーク(肉割れ線、医学的な名称は線状皮膚萎縮症)」を撮影したものだ。

胴回りに幾つも残ったストレッチマークについて、エマは「以前は大嫌いだった」が、今はお気に入りになったと書いている。この動画がTikTokに投稿されると、大きな注目を集めた。

早い段階から治療を継続することで改善できる

ストレッチマークは必ずしも肯定的なものと見なされていないが、まったくもって自然な現象だ。米国皮膚科学会は、皮膚が急激に伸びたり縮んだりしたことが原因で、真皮のコラーゲン繊維やエラスチン繊維が裂けることによって発生する場合があると説明。思春期の急激な成長や妊娠、体重の急激な変化やウェイト・トレーニングなどによりストレッチマークができることが多いとしている。

一般にストレッチマークが消えることはないが、米国皮膚科学会はクリームやローションを塗ることが治療(改善)に役立つと指摘する。できてから長い時間が経過すると治療効果が薄くなるため、早い段階から治療を始める方が効果は高いと説明している。

治療開始から目に見える変化が現れるまでには何週間もの時間がかかる場合があるが、継続することが重要だという。

エマの動画は、多くがハードなワークアウトや健康的な食事に関するものだが、ダイエットの過程を正直に記録していることを評価する声が多い。誰かが達成した変身は多くの場合、完璧なものだと思われがちだが、エマは変身を遂げるにあたって難しかったことやつらかったことについても率直に語っている。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

インドネシア西ジャワ州の地滑り、死者17人に 73

ワールド

習主席、インドは「友人でありパートナー」 共和国記

ワールド

米の広範囲に大寒波、100万戸が停電 1万1000

ビジネス

前場の日経平均は反落、1000円超安 円高進行を嫌
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中