最新記事
ヘルス

「あれ?格好いい...」68kg減量に成功した女性、衝撃的な「肉割れ線」を披露したところ大好評に

Woman Shares Reality of 150lb Weight Loss With Permanent Deep Stretch Marks

2023年10月8日(日)07時20分
アリス・コリンズ
ダイエット(イメージ画像)

Dmytro Flisak/Shutterstock

<医学的には線状皮膚萎縮症と呼ばれる「ストレッチマーク(肉割れ線)」。あまりに深い模様が、クールなトラ柄みたいだと評判に>

体重が減ると外見も劇的に魅力的になる――という人もいるかもしれないが、約68キロのダイエットに成功したある女性が、過激な減量の結果として残された「現実」を浮き彫りにする写真をソーシャルメディア上で公開し、注目を集めている。身体に深く刻まれた「ストレッチマーク(肉割れ線)」だ。

■【動画】「クール」「トラ柄みたい」だと、むしろ好評を博した女性の深いストレッチマーク

TikTokユーザーの@emmaa.getsfitt(エマ)は、大幅な減量で人生が変わったし、ソーシャルメディアに投稿する自分の姿に自信が持てるようになったと語る。その一方、「完璧」とは言えない現実についても隠すことなく明らかにしている。

エマは減量による「変身前」と「変身後」の姿を撮影した動画を数多く投稿しているが、中でも最も広く拡散された動画は、約68キロの減量に成功した後に残った深い「ストレッチマーク(肉割れ線、医学的な名称は線状皮膚萎縮症)」を撮影したものだ。

胴回りに幾つも残ったストレッチマークについて、エマは「以前は大嫌いだった」が、今はお気に入りになったと書いている。この動画がTikTokに投稿されると、大きな注目を集めた。

早い段階から治療を継続することで改善できる

ストレッチマークは必ずしも肯定的なものと見なされていないが、まったくもって自然な現象だ。米国皮膚科学会は、皮膚が急激に伸びたり縮んだりしたことが原因で、真皮のコラーゲン繊維やエラスチン繊維が裂けることによって発生する場合があると説明。思春期の急激な成長や妊娠、体重の急激な変化やウェイト・トレーニングなどによりストレッチマークができることが多いとしている。

一般にストレッチマークが消えることはないが、米国皮膚科学会はクリームやローションを塗ることが治療(改善)に役立つと指摘する。できてから長い時間が経過すると治療効果が薄くなるため、早い段階から治療を始める方が効果は高いと説明している。

治療開始から目に見える変化が現れるまでには何週間もの時間がかかる場合があるが、継続することが重要だという。

エマの動画は、多くがハードなワークアウトや健康的な食事に関するものだが、ダイエットの過程を正直に記録していることを評価する声が多い。誰かが達成した変身は多くの場合、完璧なものだと思われがちだが、エマは変身を遂げるにあたって難しかったことやつらかったことについても率直に語っている。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

原油先物横ばい、イラン情勢巡る懸念緩和

ビジネス

焦点:グロックの性的画像無断生成、欧州はどこまで規

ワールド

米、携帯電話の電磁波による健康影響を調査 厚生長官

ビジネス

EXCLUSIVE-日銀、円安に警戒強める 市場想
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑について野次られ「中指を立てる」!
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    イランの体制転換は秒読み? イラン国民が「打倒ハ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 7
    年始早々軍事介入を行ったトランプ...強硬な外交で支…
  • 8
    母親「やり直しが必要かも」...「予想外の姿」で生ま…
  • 9
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 10
    日中関係悪化は日本の経済、企業にどれほどの影響を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 9
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 10
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中