最新記事

BOOKS

福島第一原発事故は、まだ終わっていない

2020年6月2日(火)16時40分
印南敦史(作家、書評家)


 福島の現場では、地元の20代の若い衆と仕事をした。彼らは原発事故のときに中高校生で、当時の様子はテレビで見たと話していた。
 そんな彼らが卒業後、建設業の仕事に就いて、同じ現場にいる。そのうえ、次はイチエフの原子炉建屋周りの仕事だという。やる気のあるやつらで、初めてのイチエフも怖がったりせず「やらなきゃいけない」と話していた。彼らにイチエフの話をしながら、事故直後のことを思い出した。
 当時、敷地内は1号機や3号機原子炉建屋の水素爆発で瓦礫が散乱し、放射線量もわからないなか、電源復旧や炉内冷却のための作業に奔走した。建屋が爆発しているのに「炉心溶融という言葉は使うな!」とか言う上司もいて、情報も錯綜していた。「何とかしなくては」とみんな必死だった。あの時の現場の一体感は今も忘れられない。
「事故当初のことを話す人はみんな顔が真剣になる」と地元の若い衆に言われた。自分は被ばく線量が高くなり、イチエフに入れないけど、福島のために働きたいという気持ちは変わらない。そして、イチエフの作業を彼らが引き継いでいく。こうやって少しずつ世代交代をしていくんだと思った。(413~414ページより)

著者のところにハルトさんから電話があったのは、2019年の2月末のこと。「次世代を担う地元の若手をイチエフに送り出すことができました」という内容だった。

原子炉建屋周りといえば、高線量下での作業となることは必至だ。そんな所に若手が入って大丈夫だろうかと気になるのは、決して著者だけではないはずだ。

しかし高線量下でフル装備となる仕事について彼らは「やらなきゃいけない仕事ですよね」と、さらっとしていたとハルトさんは伝える。著者はそれを聞いて、「雇うなら地元作業員を雇いたい」と、ある下請け幹部が語っていたことを思い出したそうだ。

別の下請け幹部も、「除染をするにも、原発で働くにも地元への愛があると、作業の仕方が違うから」と話す。地方から福島第一に駆けつけてくれた人たちに感謝しつつ、「やはり地元の俺たちがなんとかしないと。息子がどうしたいかわからないけど、小さいときから物を作ったり解体したりするのが好きなんだよね。もし仕事をついでくれたらなぁ」とも。

東京生まれの私はときどき、自分には郷土愛を理解する資格はないし、理解することもできないのだろうと感じることがある。この話にしても同じだ。気持ちとしては分からなくもないが、しかし、地元だといっても高線量の環境に自分の子供を送り込もうだなんて考えたくもない。

だが、こうした考え方も、地元出身の人にとっては理にかなったものなのかもしれない。なぜなら、そこは故郷だからだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中