最新記事

映画

新型コロナウイルスにジェームズ・ボンドも倒れる? 新作から映画祭までコロナショックに飲み込まれた映画界

2020年3月9日(月)20時15分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

『NO TIME TO DIE』の宣伝は既に昨年末から始まっていたが……。写真は昨年12月4日ロンドンに登場した同作のポスター Lisi Niesner - REUTERS

<007もミッション・インポッシブルも、見えないウイルスに屈してしまうのか>

世界中で猛威を振るう新型コロナウイルスは、収束するどころか感染は拡大するばかりだ。毎日のように更新される悲惨なニュースに心も滅入ってしまう。こういうときこそ、エンターテインメントのパワーが必要なのだが、残念なことにコロナウイルスの影響は世界規模で映画界にも影を落とし始めている。

日本でも根強い人気がある「007ジェームズボンド」シリーズ25作目となる新作『NO TIME TO DIE』が、コロナウイルスの影響で公開延期されることとなった。当初3月末にイギリスで、その後4月上旬にアメリカ等各国で公開予定だった。

しかし、コロナウイルスの感染が世界規模で拡大したことによって、公開を半年繰り下げ、イギリスでは11月12日、アメリカ他各国では翌週末11月25日に封切られることが公式に発表された。

この延期により発生する損失は、なんと3000〜5000万ドルと報道されている。2月に開催されたスーパーボウルでの映画宣伝費だけでも、制作のMGMが支払った額は450万ドルと言われている。しかし、それでも今映画館に集客が見込めない状態で公開するよりも損失は少ないと踏んだのだろう。逆に公開をずらしたことがニュースで報じたため、これが宣伝となり怪我の功名となったともいえる。

映画館が危機的状況に

エンターテインメント業界でも、特に映画館は密閉された空間というイメージがあるため、客足が遠のいている。イギリスBBCの4日報道によればコロナウイルスによる今年の全世界のボックスオフィス損失は、50億ドルに上るだろうと発表されている。

また、ハリウッドレポートによると、現在世界第2位の映画市場を誇る中国では、主要映画館7万館が閉鎖されたため、映画業界は大きな損失がでているという。映画館閉鎖後、約20日間のチケット収益は中国全土でわずか390万ドル。昨年の同時期の集計は15億ドルを超えており、実に380分の1にまで落ち込んでいる。その違いは一目瞭然だ。

一方、中国はその経済力で、ハリウッド映画にも多くの作品に出資しているため、今年下半期以降の映画制作に世界規模で影響が出るかもしれない。

映画撮影現場でもコロナパニックが発生し始めている。映画『ミッション・インポッシブル』の続編パート7は、イタリアでの撮影が進められていたが、先月から急激にコロナウイルスの感染拡大が進んだため、撮影が延期された。

制作のパラマウントピクチャーズは、当初パート7は、2021年7月23日、パート8は2022年8月5日公開予定と発表していたが、このまま延期が続き、撮影スケジュールがずれ込むと、公開日変更の可能性がある。

また、ソニーピクチャーズのロンドン撮影スタジオでは、スタッフの感染が疑われ、スタジオを緊急閉鎖した。ヨーロッパでの感染が拡大していることを考慮して、現在ソニーピクチャーズはロンドン/パリ/ポーランド等に位置する会社を一時閉鎖している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イスラエル首相と会談 イラン核巡り「決

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中