最新記事

映画

新型コロナウイルスにジェームズ・ボンドも倒れる? 新作から映画祭までコロナショックに飲み込まれた映画界

2020年3月9日(月)20時15分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

『NO TIME TO DIE』の宣伝は既に昨年末から始まっていたが……。写真は昨年12月4日ロンドンに登場した同作のポスター Lisi Niesner - REUTERS

<007もミッション・インポッシブルも、見えないウイルスに屈してしまうのか>

世界中で猛威を振るう新型コロナウイルスは、収束するどころか感染は拡大するばかりだ。毎日のように更新される悲惨なニュースに心も滅入ってしまう。こういうときこそ、エンターテインメントのパワーが必要なのだが、残念なことにコロナウイルスの影響は世界規模で映画界にも影を落とし始めている。

日本でも根強い人気がある「007ジェームズボンド」シリーズ25作目となる新作『NO TIME TO DIE』が、コロナウイルスの影響で公開延期されることとなった。当初3月末にイギリスで、その後4月上旬にアメリカ等各国で公開予定だった。

しかし、コロナウイルスの感染が世界規模で拡大したことによって、公開を半年繰り下げ、イギリスでは11月12日、アメリカ他各国では翌週末11月25日に封切られることが公式に発表された。

この延期により発生する損失は、なんと3000〜5000万ドルと報道されている。2月に開催されたスーパーボウルでの映画宣伝費だけでも、制作のMGMが支払った額は450万ドルと言われている。しかし、それでも今映画館に集客が見込めない状態で公開するよりも損失は少ないと踏んだのだろう。逆に公開をずらしたことがニュースで報じたため、これが宣伝となり怪我の功名となったともいえる。

映画館が危機的状況に

エンターテインメント業界でも、特に映画館は密閉された空間というイメージがあるため、客足が遠のいている。イギリスBBCの4日報道によればコロナウイルスによる今年の全世界のボックスオフィス損失は、50億ドルに上るだろうと発表されている。

また、ハリウッドレポートによると、現在世界第2位の映画市場を誇る中国では、主要映画館7万館が閉鎖されたため、映画業界は大きな損失がでているという。映画館閉鎖後、約20日間のチケット収益は中国全土でわずか390万ドル。昨年の同時期の集計は15億ドルを超えており、実に380分の1にまで落ち込んでいる。その違いは一目瞭然だ。

一方、中国はその経済力で、ハリウッド映画にも多くの作品に出資しているため、今年下半期以降の映画制作に世界規模で影響が出るかもしれない。

映画撮影現場でもコロナパニックが発生し始めている。映画『ミッション・インポッシブル』の続編パート7は、イタリアでの撮影が進められていたが、先月から急激にコロナウイルスの感染拡大が進んだため、撮影が延期された。

制作のパラマウントピクチャーズは、当初パート7は、2021年7月23日、パート8は2022年8月5日公開予定と発表していたが、このまま延期が続き、撮影スケジュールがずれ込むと、公開日変更の可能性がある。

また、ソニーピクチャーズのロンドン撮影スタジオでは、スタッフの感染が疑われ、スタジオを緊急閉鎖した。ヨーロッパでの感染が拡大していることを考慮して、現在ソニーピクチャーズはロンドン/パリ/ポーランド等に位置する会社を一時閉鎖している。

ニュース速報

ワールド

東京で新たに143人感染、累計1000人超す=報道

ワールド

OPECプラス会合、9日に延期 ロシアとサウジが対

ワールド

新型コロナ、仏英で死者が過去最多 伊・スペインは拡

ワールド

8割以上が緊急事態宣言を支持=孫氏ツイッター調査

MAGAZINE

特集:コロナ危機後の世界経済

2020-4・ 7号(3/31発売)

感染拡大で経済先進国の序列と秩序はこう変わる── コロナ後の「ニュー・エコノミー」を識者が徹底解説

人気ランキング

  • 1

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 2

    台湾人だけが知る、志村けんが台湾に愛された深い理由

  • 3

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 4

    BCGワクチンの効果を検証する動きが広がる 新型コロ…

  • 5

    新型コロナウイルスをめぐる各国の最新状況まとめ(4…

  • 6

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 7

    「アビガン」は世界を救う新型コロナウイルス治療薬と…

  • 8

    新型コロナで都市封鎖しないスウェーデンに、感染爆…

  • 9

    新型コロナに「脳が壊死」する合併症の可能性

  • 10

    ドイツ政府「アーティストは必要不可欠であるだけで…

  • 1

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 2

    ドイツ政府「アーティストは必要不可欠であるだけでなく、生命維持に必要なのだ」大規模支援

  • 3

    BCGワクチンの効果を検証する動きが広がる 新型コロナウイルス拡大防止に

  • 4

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 5

    ブラジル大統領ロックダウンを拒否「どうせ誰もがい…

  • 6

    食肉市場に出回るペット 出荷前には無理やり泥水を…

  • 7

    「緊急事態宣言、4月1日に出すという事実ない」 菅官…

  • 8

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 9

    新型コロナ、若者ばかりが責められて「中高年」の問…

  • 10

    台湾人だけが知る、志村けんが台湾に愛された深い理由

  • 1

    一斉休校でわかった日本人のレベルの低さ

  • 2

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 3

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 4

    BCGワクチンの効果を検証する動きが広がる 新型コロ…

  • 5

    ドイツ政府「アーティストは必要不可欠であるだけで…

  • 6

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 7

    韓国はなぜ日本の入国制限に猛反発したのか

  • 8

    新型コロナショック対策:消費税減税も現金給付も100…

  • 9

    フランスから見ると驚愕の域、日本の鉄道のあり得な…

  • 10

    ついに日本は終わった

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年4月
  • 2020年3月
  • 2020年2月
  • 2020年1月
  • 2019年12月
  • 2019年11月