最新記事

教育

日本近代の歩みとミシガン大学

2019年9月24日(火)12時00分
筒井清輝(ミシガン大学日本研究センター所長)※アステイオン90より転載

彼が初めてミシガン大学のあるアンアーバーに渡ったのは一八七一年。ミシガン大学を選んだのは、学費・生活費が他の東部の大学などに比べて安く、ここであれば、自分一人の分の政府からの支給金を使って三人の日本人が勉学に励めると考えたからだという。自分の生活費を切り詰めてまで、これからの日本を担う人材を育てようという先見的で献身的な考え方も、苅部が指摘するような当時の士族たちの空気を反映していたのかもしれない。

折しも、アメリカ合衆国は南北戦争後の復興期で、激しい内戦が終わり、産業化の進展で急速な経済成長が続いていた。この時期のアメリカ社会の空気を吸った外山が、日本でも明治維新という大変革の時期を経て社会が大きく成長する可能性に希望を持ち、スペンサーなどの進化論的な社会発展理論に傾倒していったであろうことは想像に難くない。こうした最新の社会思想を東京大学に持ち帰った外山は、日本社会学の始祖とも言われている。

外山がアンアーバーを離れてから一〇年ほど経った一八八七年、今度は一人の日本人経済学者がアンアーバーに降り立ち、日本経済に関する初めての英語での本格的学術論文を著す。それが、その後日本経済の発展に大きな役割を果たし、日本興業銀行総裁にまで上りつめた小野英二郎であった。彼の博士論文審査委員会には当時のミシガン大学学長のエンジェル教授も入っていたというし、彼の業績は新聞などでも紹介されており、この若き日本人による日本経済に関する研究は大きな注目を集めていたようである。ちょうど日本では大日本帝国憲法が起草・発布され、日本政治の基盤が整備されていた頃、小野は日本経済の基盤を築くべく、欧米の理論を吸収し、自身の日本経済研究を進めていたのであった。彼は日本に戻ってからもミシガン大学への留学を奨励し、日本でのミシガン大学同窓会設立の中心人物でもあり、終生母校への愛校心を忘れていなかった。孫のオノ・ヨーコが世界で一番有名な日本人になろうとは、想像もしていなかったであろうが。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

東電HD、通期業績予想を公表 最終損益6410億円

ビジネス

午後3時のドルはドル一時153円台、2カ月半ぶり安

ワールド

衆院選、与党で過半数取れなければ「即刻退陣する」=

ビジネス

首都圏マンション、12月発売戸数6%減 価格は上昇
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 10
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中