最新記事

インタビュー

「性欲はなぜある?」が揺るがす常識 現代美術家・長谷川愛が示す「未来」

2019年8月14日(水)16時30分
Torus(トーラス)by ABEJA

torus190814hasegawa-2-4.jpg

"娘たち10歳の誕生日。上には彼女達の性格や能力に関するといわれているSNPs 情報がそれぞれ書かれている。" "この子どもたちの"存在"に対してあなたは何を思うのだろうか?その議論の行方により、今は"impossible baby"だが、近い未来 i'm possible baby になるかもしれない。" (Ai Hasegawaより)

生殖を巡る議論に「当事者不在」の危機感

もうひとつ、ある危機感も抱いていました。

生殖技術は日々進歩しています。ただいつ、だれがその技術の可否を決めているのか。

卵子の凍結時期によってその後の妊娠率も変わります。日本では2013年、日本生殖医学会が独身女性の卵子凍結を認める指針をまとめました。英国ではその数年前に認可されたと記憶しているのですが、この数年の差で、同じ女性でも凍結できた人とできなかった人が生まれた。

指針を決めた、同学会の倫理委員会のメンバー12人のうち女性はたった1人。事実上の「当事者不在」でした。卵子凍結の可否は日本の人口の半数を占める女性の問題ともいえるのに。

人口が半数の女性でさえこの状況です。性的少数者の場合はさらに困難でしょう。同性婚も2013年以降認める国が増えたのですが、日本では何の議論もされていなかったように記憶しています。自治体レベルでは同姓パートナー制度を設けるところが広がっていますが、日本政府はいまだに同性婚を認めていません。しかも今の日本では議論する場すらオープンになっていない。

torus190814hasegawa-2-5.jpg

「新しい技術を用いた、古い血縁主義」という指摘

『(不)可能な子供、01:朝子とモリガの場合』を巡って、様々な属性、立場の人たちの議論が起きました。

なかでも血縁主義に関する指摘が印象的でした。同性間での子づくりが可能になると、養子縁組が廃れ、血縁主義に逆戻りしてしまうのではないか。なぜ血が繋がった子どもだけを愛そうとするのか。新しい生殖技術を使いながらも、その下敷きとなる価値観は古いのではないか、と。確かにその通りだと思います。自分では考えつかない意見から、新しい学びを得られました。

いつか、男性の妊娠・出産も可能になるのでは。そんなことをいう医師もいます。科学技術は欲望を糧に進化する。であれば、いずれ実現するのかもしれません。

torus190814hasegawa-2-6.jpg

※インタビュー前編はこちら:「撃たれやすい顔」を検知する「銃」──現代美術家・長谷川愛とは何者か

長谷川 愛
静岡県出身。アーティスト、デザイナー。生物学的課題や科学技術の進歩をモチーフに、社会に潜む諸問題を掘り出す作品を発表している。岐阜県立国際情報科学芸術アカデミーを経て英国王立芸術大学院でMA取得。マサチューセッツ工科大(MIT)メディアラボに留学後、東京大学大学院情報理工学系研究科特任研究員。『(不)可能な子供、01:朝子とモリガの場合』が第19回文化庁メディア芸術祭アート部門優秀賞。

取材・文:山下久猛 写真:西田香織 編集:錦光山雅子

※当記事は「Torus(トーラス)by ABEJA」からの転載記事です。
torus_logo180.png

ニューズウィーク日本版 高市早苗研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年11月4日/11日号(10月28日発売)は「高市早苗研究」特集。課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら



今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

三菱重、今期の受注高見通し6.1兆円に上積み エナ

ビジネス

三菱重、国内の陸上風力発電設備事業売却へJパワーと

ワールド

トランプ米政権、造船業・海上物流巡り中国と交渉へ

ワールド

高市首相、プライマリーバランス黒字化「数年単位で確
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 4
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 5
    「これは困るよ...」結婚式当日にフォトグラファーの…
  • 6
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 7
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 8
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショック…
  • 9
    「なんだコイツ!」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 10
    【銘柄】元・東芝のキオクシアHD...生成AIで急上昇し…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 9
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 10
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中