最新記事
レゴ

日本でただ1人、レゴ社認定プロの知られざるメリットと悩み

2018年9月11日(火)16時10分
森田優介(本誌記者)

LEGOmookSR180911-2.jpg

三井の名刺にも載せられているホワイトタイガー。四角いブロックで曲線を表現するのがレゴの醍醐味でもある Courtesy of Jumpei Mitsui

年に約10件の依頼を受け、全部ひとりで作る

三井は大学院修了後、大手鉄鋼メーカーに就職している。認定プロビルダーにはなったが、もともとエンジニアを目指しており、レゴビルダーとエンジニアの両方を続けたいと考えていたという。レゴだけで生計を立てることに不安があったのだろうか。

「私の前に認定プロビルダーになった12人は全員、フルタイムでビルダーの仕事をしており、世界的に見れば職業として成り立っていた」と、三井は言う。そのため、やってみなければ分からない面はあるものの、大きな不安はなかったようだ。

そして2015年、専業でやりたいという気持ちの強まった三井は、いよいよレゴで起業。それから3年経った現在、仕事の依頼は多く、全てを受けられないくらいだという。1件の依頼で複数の作品を作る場合もあるが、年間に受ける依頼は10件ほど。それらを全部ひとりで、それぞれ平均1カ月強かけて制作している。

「ただ、私の場合は特殊で、他の認定プロビルダーはアシスタントを雇ってチームで活動している人が多い」と、三井は言う。

確かにそのほうが、より多くの依頼を受けることができそうだ。今後アシスタントを雇う可能性について尋ねると、考えなくもないが......とのこと。「海外にはパソコンで設計をして、それを基にアシスタントに作ってもらうという人もいる。でもそうすると、作品のデザインが似てきてしまい、自分のオリジナリティーを出しづらい」

一方、三井は手描きのスケッチを元に、手を動かしながら考えていくスタイルを取っている。

(今年8月から、東京・池袋で展示されている巨大な「壁画」)


【参考記事】日本のレゴ愛好家はどんな人たちで、何人くらいいるのか?

ブロックを直接レゴ社から買えるようになる

昔は三井も、数多くいる大人のレゴファン(略称AFOL)の1人に過ぎなかった。その頃から依頼を受けて作品を作り、それで対価を得ることはあったし、それは三井だけでなく他の一部のAFOLもそうだ。では、認定プロビルダーになると何が変わるのだろうか。

「いちばん大きく変わったのは、ブロックを直接レゴ社から買えるようになり、パーツの調達が容易になったこと。この色のこのパーツというように、工場に発注できるようになる」

ディープなファンの多いレゴの世界には、パーツ屋と呼ばれるブロックをまとめ売りする業者があり、個人間のパーツ売買も活発に行われている。そのため「お金を出せば手に入るのだが、やはり流通量に限界がある。例えば、特定のパーツを1万ピースとなると、手に入れるのが難しい」と、三井は言う。

とりわけ日本では、海外に比べるとパーツ売買の市場が小さく、海外より流通量が少ないという事情もあるらしい(とはいえ、三井も今でもパーツ屋を利用することがある)。

もう1つの大きな違いは、「レゴ(LEGO)」のブランドを背負って活動できること。レゴ社のウェブサイトには「信頼できるビジネスパートナー」と表記されており、公式と連携してイベントを行うこともある。

こういった利点があり、三井には作品制作の依頼が絶えない。とはいえ、認定プロビルダーであるかどうか以前に、三井が先駆者として積み重ねてきた実績と、多彩な作品を生み出してきた実力が高く評価されているのは間違いない。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

バグダッドで女性ジャーナリスト誘拐、米旅券所持=警

ワールド

イラン外相、米特使から直接連絡も「交渉」に当たらず

ビジネス

米CB消費者信頼感、3月は小幅上昇 1年後インフレ

ワールド

仏伊、イラン作戦関与航空機の基地使用など拒否 スペ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中